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ドローン

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2021/06/21

ジャパンドローン展開催 サービスも続々

ジャパンドローン展が6月14~16日、幕張メッセで開催された。農業、林業、物流、建設など様々な分野に向けたドローンやサービスが一堂に集まり、水中ドローンや人を載せるドローンなども紹介された。来場者からは「ドローン自体は珍しいものではなくなった。ドローンを利用したサービスが増えた印象」という声も。各セミナーも開かれ、「進むスマート農業に寄与するドローンの役割」と題してドローン・ジャパンの春原久徳氏ら...

ジャパンドローン展開催 サービスも続々
2021/06/21

大規模圃場の効率化 穂海農耕がスカイマティクスの葉色解析「いろは」導入

スカイマティクスは9日、新潟県上越市の有限会社穂海農耕でドローンを使った葉色解析サービス「いろは」を実演した。「いろは」は、ドローンで撮影した農地の画像をクラウド上で管理するサービス。更に解析を行うと水稲では雑草の発生箇所や生育ムラ、葉物野菜では収量診断等が行える。これまで行っていた圃場の見回り作業を省力化できるだけでなく、収量の予測等にも役立てることができる。穂海農耕の丸田洋社長も「いろは」を導...

大規模圃場の効率化 穂海農耕がスカイマティクスの葉色解析「いろは」導入
2021/06/21

国産ハイスペックドローンヤマハなど国内9機関R5年目途に開発 農研機構から受託

国内9機関で構成するハイスペックドローン開発コンソーシアム(代表機関:ヤマハ発動機)は、農研機構が推進する国際競争力強化技術開発プロジェクトの「安全安心な農業用ハイスペックドローン及び利用技術の開発」を受託し、このほど同機構との契約を締結した。 コンソーシアムでは、令和5年度までに高いセキュリティ機能を有した高性能農業用ドローンの開発・市販化と、栽培管理技術の適用による収量向上(土地利用型作物で1...

国産ハイスペックドローンヤマハなど国内9機関R5年目途に開発 農研機構から受託
2021/06/07

スカイマティクスのドローンで生育診断 キャンペーンで体感

スカイマティクス(東京都中央区日本橋本石町)は、ドローンを使った葉色解析サービス「いろは」の従量課金プラン(1.2万円/年)に申し込んだユーザーを対象に、初回の解析&撮影を無料提供するキャンペーンを実施している。 キャンペーンでは、ドローンの操作は、同社が派遣するオペレーターが行う。対象のサービスは、水稲の雑草解析やキャベツ・レタスの画像診断、ブロッコリーの花蕾解析だ。例えばキャベツ解析では、結球...

スカイマティクスのドローンで生育診断 キャンペーンで体感
2021/06/07

散布効果を確認 ヤマハYMR―08×スクミンベイト3

ヤマハ発動機は国際航業(天晴れ)、ウオーターセル(アグリノート)、トプコンなどの観測・分析・営農支援ソフトメーカーと連携し、散布作業用ソフトウェアサービス「YSAP(Yamaha―motor Smart Agriculture Platform)」を展開している。このサービスを活用して静岡県内で、追肥を含む直播・移植それぞれの栽培体系で無人航空機水稲一環実証を行い、生育調査、病害虫防除、収量調査、...

散布効果を確認 ヤマハYMR―08×スクミンベイト3
2021/05/24

NTT e―Drone Technologyが農薬散布サービス 開発者・教官を現地へ

NTT e―Drone Technology=田辺博社長、埼玉県朝霞市北原2―4―23=はドローン「AC101」を用いて、開発者・教官が現地へ赴き農薬散布をサポートする「ドローン農薬散布サービス」を5月17日から開始した。 同社は、エンルートからドローン事業を一部譲受し、NTT東日本、オプティム、WorldLink&Companyが共同出資をして今年2月に設立した新会社。ドローンサービス開発事業、...

NTT e―Drone Technologyが農薬散布サービス 開発者・教官を現地へ
2021/05/10

シンジェンタジャパンがドローン散布マニュアル 「電子ブック」発行

ドローンによる薬剤散布では、各機体と薬剤の特性に応じた設定や操作が必要だ。シンジェンタジャパン(的場稔社長)では、同社の薬剤と各社機体別の散布装置の吐出性確認試験を綿密に行い、飛行ルート例や各種諸元の目安表を作成。このほど『ドローン散布マニュアル電子ブック』を発行した。掲載のドローン機体と薬剤は次の通り。【DJI/AGRAST20】▽粒剤(水稲除草剤)=アピログロウMX1キロ粒剤、アピログロウMX...

シンジェンタジャパンがドローン散布マニュアル 「電子ブック」発行
2021/04/26

マゼックスが21年モデル市場投入 自社開発で機能大幅進化

マゼックス=大阪府東大阪市川田4―3―16=は、累計販売台数1000台以上を誇る農薬散布ドローン「飛助DX」「飛助mini」をモデルチェンジ。自社で初めて開発したフライトコントローラーや高性能バッテリーを搭載し、2021年モデルとして価格を下げて市場に投入する。 新しいフライトコントローラーは、強風時でも安定したホバリング性能を実現。飛行中の高度維持や姿勢制御も精密で、操縦者の負担を軽減する。

マゼックスが21年モデル市場投入 自社開発で機能大幅進化
2021/04/26

ヤマハ発動機がドローン講習会実施 農林環境専門職大学校で

ヤマハ発動機は、4月19日、静岡県立農林環境専門職大学・農林大学校でドローン講習会を実施した。専門職大学は、学校教育法の一部改正により平成31年度から新たに創設された大学の区分。授業の3分の1以上は専門職の実習や実技を行いながら、卒業時には学士(専門職)の学位を取得できる。同大学は、明治33年以来、120年以上の歴史を持つ農林大学校を引き継ぎ創設された日本で唯一の農林業分野の専門職大学でもある(農...

ヤマハ発動機がドローン講習会実施 農林環境専門職大学校で
2021/04/19

セキドとテクノレント ゴルフ場の芝・樹木管理で協業

セキド=東京都国立市=とテクノレントは、農業分野においてドローン活用が本格化している昨今、「液剤散布用ドローン活用」において、トータルソリューションを目指した協業を開始した。 ⅠT機器のレンタルを専門とするテクノレントと、ドローンによるソリューションを専門とする同社が協業する事により、短期から中長期まで、機体のレンタルとパイロット人材の派遣がパッケージされたソリューションを展開する。

セキドとテクノレント ゴルフ場の芝・樹木管理で協業
2021/04/12

サイトテックが大型ドローン量産へ 農林業分野からも注目

サイトテック=山梨県南巨摩郡身延町寺沢3250=は、貨物搭載時の最大離陸重量が150㎏クラスの大型ドローンの量産に乗り出し、農林業界からも注目されている。 同社はドローンの開発会社で、これまでも最大50㎏の重量物運搬を可能とした大型機を始め、カメラやワイヤー、タンクなどオプションの取り外し自由な機体、車輪タイプの点検用ドローンなど用途に応じた機体のカスタマイズ、開発力を強みとしている。

サイトテックが大型ドローン量産へ 農林業分野からも注目
2021/04/12

日本農薬がDJIと提携 新たな防除の提案へ 

日本農薬(友井洋介社長、本社:東京都中央区)とDJI JAPAN(呉韜代表取締役、本社:東京都港区)は、ドローンを活用した圃場診断で提携する。 今回の提携は、日本農薬が開発し、2020年4月にリリースしたスマートフォン用アプリケーション「レイミーのAI病害虫雑草診断」のAIエンジンと、DJIの精密農業・土地管理用の統合型マルチスペクトルイメージングドローンDJI P4 Multispectralを...

日本農薬がDJIと提携 新たな防除の提案へ 
2021/03/24

農業用ドローン導入支援

農業用ドローンは、農薬散布だけでなく、肥料散布や播種など幅広い活用が進められており、導入を検討している農家も多いのではないだろうか。しかし、機体は高価であり機体を購入する際の費用や、操作を学ぶためのスクールなどにもコストがかかる。 そこで活用したいのが公的補助金制度だ。ここではドローン導入時に利用できる国の補助金について紹介する。

農業用ドローン導入支援
2021/03/24

空中散布の安全確保 令和2年12月25日版飛行マニュアル改定

【無人航空機による空中散布を行う際の基本的な体制】▽場所の確保・周辺状況を十分に確認し、第三者の上空では飛行させない▽風速5m/s以上の状態では飛行させない▽雨の場合や雨になりそうな場合は飛行させない▽十分な視程が確保できない雲や霧の中では飛行させない▽飛行させる際には、安全を確保するために必要な人数の補助者を配置し、相互に安全確認を行う体制をとる▽補助者は、飛行範囲及び散布範囲に第三者が立ち入ら...

空中散布の安全確保 令和2年12月25日版飛行マニュアル改定
2021/03/24

45剤が新規登録 ドローンに適した農薬

平成31年3月以降に新規登録されたドローンに適した農薬は、昨年の特集号(10月9日号)に比べ、現在は146剤となり45剤の増加となっている。移植水稲等は相変わらず登録が多いが、前回の特集時にはまだ少なかった果樹類と野菜類の登録も徐々に増加している。

45剤が新規登録 ドローンに適した農薬
2021/03/24

挑戦する価値はある 実証PJでドローン導入 ~白石農園~

農水省が推進する「スマート農業実証プロジェクト」は全国148地区で行われているが、ドローン活用への取組は、農薬散布、肥料散布、センシングなどが全体の約5割に当たる77地区で行われている。これにより作業時間の軽減や生産性向上の検証が行われている。そこで、このスマート農業実証プロジェクトに参画し、ドローンを導入した北海道新十津川町の白石農園・白石学代表に話を聞いた。

挑戦する価値はある 実証PJでドローン導入 ~白石農園~
2021/03/24

航空法改正案提出 ドローンにライセンス制度 ~国交省~

政府は航空法等の一部を改正する法律案を閣議で決定した。管轄となる国交省では航空ネットワークの確保と航空保安対策、ドローン(無人航空機)の更なる利活用推進を進めており、今回の法律案では、ドローンの機体認証制度や操縦ライセンス制度の創設などが盛り込まれている。同省はドローンの飛行安全を確保し、その利用拡大を図るため、航空法において無人航空機の飛行の許可・承認制度や登録制度など、段階的に環境整備を進めつ...

航空法改正案提出 ドローンにライセンス制度 ~国交省~
2021/03/24

着々と進むドローン農業利用の環境整備 省力・軽労の切り札 果樹・野菜の登録も増える

農水省が推進する「スマート農業実証プロジェクト」は令和元年に開始し、同2年までに合計148地区で様々な実証が展開されている。その中でもドローンは注目の的だ。特に農薬散布では、農水省が来年までにドローンに適した農薬を新たに200剤に拡大する目標を掲げており、現在のところ新規登録は146剤まで増えた。また、前回の特集(昨年10月12日号)では航空法一部改正についてお伝えした。今回は、ドローンの利用拡大...

着々と進むドローン農業利用の環境整備 省力・軽労の切り札 果樹・野菜の登録も増える
2021/02/22

旭テクノロジーが農薬散布用ドローン 完全自律飛行可能を訴求

旭テクノロジー=幸長保之社長、兵庫県姫路市=は、農薬散布用ドローン「EA2020」の訴求を図っている。 同社は国交省の認定管理団体であるドローンスクールを運営しており、同製品は米国シリコンバレーに研究開発拠点を置くEAVISION社(本社・中国)によって開発されたもので、完全自動飛行が可能という。 大手通信会社の高精度GNSS位置情報サービスを活用してネットワークRTKという基準局からの補正情報を...

旭テクノロジーが農薬散布用ドローン 完全自律飛行可能を訴求
2021/02/01

KSASとの連携等、ドローンWEBセミナー ~クボタ~

クボタ(北尾裕一社長)は1月27日、農業用ドローンWEBセミナーを開催。同社が農業用ドローンに関心のある人の疑問・質問に対し応えるために始めたセミナーだ。当日は参加者が300人近くとなり、ドローンへの関心の高さが窺えた。 冒頭、同社農業用ドローン担当の佐藤氏より、農業用ドローンを取り巻く現状、クボタドローンの特徴や魅力の説明があった。同社ドローンは昨年1月からKSASと連携を開始し、多様な機能で管...

KSASとの連携等、ドローンWEBセミナー ~クボタ~
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