https://www.nouson-n.com/media/ Sun, 02 Apr 2023 06:07:28 +0900 Tue, 28 Mar 2023 12:00:00 +0900 CMS Blue Monkey http://blogs.law.harvard.edu/tech/rss https://www.nouson-n.com/media/2023/03/28/8701
　野菜の生産動向をみると、令和２年の作付面積は約39万‌haで微減している一方、生産量は約１１４４万ｔと横ばいで推移している。指定野菜（※）の作付面積を地域別にみると、北海道、関東、九州で全体の約７割を占める。
　また、野菜の販売農家数は大幅に減少しており、令和２年は27万戸で５年前に比べて約３割も減少している。
　こうしたなか、野菜栽培の省力化を進める必要があるが、野菜では収穫機の開発遅れから機械化一貫体系が遅れており、特に収穫、調製、出荷に労働力を要している。また野菜は防除回数が多い品目が多く、技術革新などによる管理作業の省力化も課題となっている。
　また、価格の安い輸入野菜から国産野菜への奪還も課題となっている。野菜の輸入量は近年減少傾向であるものの、全体供給量の20％を占める。たまねぎ、かぼちゃ、にんじん、ばれいしょ、ごぼうなどの輸入量（生鮮品）は70～90万ｔ。一方、加工品は約１９０万ｔで輸入量の約80％と大部分を占める。
　昨今は男女共働きが増えたことも後押しし、惣菜などの中食や冷凍食品の需要が拡大している。それに伴い野菜の需要は家計消費用からシフトし、加工・業務用が全体の約６割を占める。しかし国産割合は７割程度にとどまっている。
　特に、加工・業務用の冷凍野菜については、国産はたったの１割程度にとどまっており、冷凍野菜の国産化が必要だ。実需者への意向調査では、「国産の利用を増やしていきたい」との意向が約３～５割程度ある。また昨今の国際情勢から輸入野菜の価格も上昇しており、従来とは状況も変化している。
　加工・業務用分野で求められるのは、「安定調達」「安定価格（低コスト）」「異物混入防止」だ。農水省はこれらのニーズに対応し、ターゲットを絞って戦略的に国産への切り替えの取組みを進めており、生産や流通体系の見直しなど新たなサプライチェーンを構築するとともに、数量や価格を固定した契約によりサプライチェーン全体のコストを反映した持続的な取組みを実施していく。
　また政府が推進している農林水産物・食品の輸出促進については、青果物の輸出実績は２０２１年に３７７億円で前年比28％増加した。このうち野菜は３割を占めるが、いちご以外の野菜は伸び悩んでいる。青果物の輸出は台湾、香港を中心に拡大している一方で残留農薬基準の超過事例が多発しており、残留農薬基準に適合する農薬への変更や栽培技術の確立などへの対応も急務だ。
　※指定野菜…多種類ある野菜のうち、全国的に流通し、特に消費量が多く重要な野菜を「指定野菜」に分類。キャベツ、ほうれんそう、レタス、ねぎ、たまねぎ、はくさい、きゅうり、なす、トマト、ピーマン、だいこん、にんじん、さといも、ばれいしょの14品目で野菜全出荷量の79％を占める（９３１万ｔ）。
　また、地域農業振興などの目的で指定野菜に準じる野菜を「特定野菜」に分類。こまつな、みつば、ちんげんさい、ふき、しゅんぎく、セルリー、ブロッコリー、かぼちゃ、さやいんげん、など35品目。出荷量は１９２万ｔで、全体の16％を占める。]]> Tue, 28 Mar 2023 12:00:00 +0900 https://www.nouson-n.com/media/2023/03/28/8700 【役付執行役員（常勤）、執行役員の異動】▽小澤敏＝代表取締役社長執行役員ＣＥＯ〔情報システム部、安全環境・品質保証部、内部監査室管掌〕（代表取締役社長執行役員）▽垣元剛＝取締役副社長執行役員社長補佐、兼ＣＴＯ〔研究開発本部管掌〕（取締役副社長執行役員〔社長補佐、経営企画部、総務部、経理部、安全環境・品質保証部〕）▽小國浩一＝取締役専務執行役員、社長補佐、兼ＣＣＯ〔国内クロップソリューション本部、海外クロップソリューション本部、ライフソリュ―ション本部管掌〕（同専務執行役員〔社長補佐、研究開発本部担当役員〕兼研究開発本部長）▽宮井俊樹＝取締役常務執行役員ＣＭＯ〔マーケティング本部、ＳＣＭ部管掌〕（同常務執行役員〔営業本部担当役員〕兼営業本部長）▽佐藤忠久＝取締役常務執行役員ＣＳＯ兼ＣＦＯ〔経営企画部、総務部、経理部、人事部管掌〕兼経営企画部長（経営企画部長）▽厨子彰英＝監査役（監査役）。
【役付執行役員（常勤）、執行役員の異動】（２０２３年４月１日付）▽海老原耕一＝常務執行役員〔情報システム部、安全環境・品質保証部、内部監査室担当〕兼情報システム部長（常務執行役員〔ＳＣＭ部、情報システム部、内部監査室担当役員〕兼情報システム部長）▽加藤寛也＝常務執行役員海外クロップソリューション本部長（常務執行役員〔海外営業本部担当役員〕海外営業本部長）▽東庸介＝上席執行役員マーケティング本部長兼新事業開発推進部長（常務執行役員〔マーケティング本部担当役員〕マーケティング本部長兼インド企画室長）▽柴田卓＝同国内クロップソリューション本部長（執行役員営業本部製品営業部福岡支店長）▽小野肇＝同ライフソリューション本部長兼国内ライフソリューション営業部長（同営業本部ＰＰＭ営業部長兼マーケティング本部マーケティング企画部）▽青木要治＝同研究開発本部長（同研究開発本部副本部長兼知的財産部長）▽麓協子＝執行役員待遇研究開発本部エグゼクティブフェロー（執行役員待遇研究開発本部エグゼクティブフェロー）▽甲斐章義＝執行役員研究開発本部開発部長（執行役員研究開発本部開発部長兼マーケティング本部マーケティング企画部）▽林腰高興＝同国内クロップソリューション本部原体営業部長（同営業本部製品営業部長兼商系ＧＬ）▽谷口勝之＝同国内クロップソリューション本部副本部長兼営業管理部長（執行役員待遇ＭＭＡＧ代表取締役社長）▽山本一美＝同研究開発本部副本部長兼バイオロジカルソリューションリサーチセンター長兼バイオ企画ＧＬ（ＭＭＡＧ取締役生物科学研究所長）▽勝田裕之＝同研究開発本部副本部長兼農業化学研究所長（研究開発本部農業化学研究所長兼生物評価ＧＬ）▽佐々木祐明＝同エムシークロップ＆ライフ化成顧問（三井化学大牟田工場ウレタン製造部長）▽佐野宏己＝退任▽吉谷敏＝退任。
【部長（新任）の異動】▽坂元敬太＝総務部長兼総務ＧＬ兼広報ＧＬ（総務部総務ＧＬ兼広報ＧＬ兼内部監査室）▽岡田英幹＝人事部長兼人事ＧＬ（総務部長付兼人事ＧＬ兼経営企画部プロジェクト推進ＧＬ）▽津田幹雄＝国内クロップソリューション本部国内マーケティング部長（営業本部国内マーケティング部副部長）▽瀧澤歩＝国内クロップソリューション本部製品営業部長（同国内マーケティング部長兼普及ＧＬ兼マーケティング本部マーケティング企画部）▽佐藤勝義＝海外クロップソリューション本部海外営業管理部長兼海外受注・物流ＧＬ兼ライフソリューション本部ライフソリューション営業管理部長（営業本部営業管理部長兼海外営業本部海外営業管理部長兼受注・物流ＧＬ）▽槇准司＝ライフソリューション本部海外ライフソリューション営業部長兼ホーム＆アニマルヘルスＧＬ（営業本部原体営業部長）▽玉川靖＝研究開発本部登録部長（経営企画部事業企画ＧＬ）▽髙田威＝同生産技術部長（研究開発本部生産技術部副部長）▽塚原宇＝同知的財産部長兼知財管理ＧＬ（同知的財産部知財管理ＧＬ）。
【副部長（新任）の異動】▽吉田達＝国内クロップソリューション本部国内マーケティング部副部長（営業本部製品営業部名古屋支店長）▽久保山育行＝同原体営業部副部長（同原体営業部部長補佐）▽樺島晃樹＝同製品営業部副部長兼商系ＧＬ（ＭＭＡＧ営業部長）▽水落伸彦＝同同同兼系統ＧＬ（営業本部製品営業部副部長兼系統ＧＬ）▽滝川康夫＝同国内営業管理部副部長（ＭＭＡＧ営業部東京支店長）▽鵜飼哲也＝海外クロップソリューション本部海外マーケティング部副部長（同事業推進部マーケティング・製品開発Ｇ長）▽梅谷豪毅＝マーケティング本部マーケティング企画部副部長（研究開発本部農業化学研究所副所長兼有機化学ＧＬ）▽中西希＝ＳＣＭ部副部長兼管理ＧＬ（ＭＭＡＧ事業推進部長兼生産Ｇ長）▽土屋克敏＝研究開発本部開発部副部長兼開発部ライフソリューションＧＬ（研究開発本部開発部副部長兼開発部ＰＰＭ―ＧＬ）▽駒井浩之＝同農業化学研究所副所長兼登録性評価ＧＬ（同農業化学研究所登録性評価ＧＬ兼野洲業務ＴＬ）▽石山忠司＝同バイオロジカルソリューションリサーチセンター副センター長（ＭＭＡＧ生物科学研究所兼事業推進部生産Ｇ）。
括弧内旧職。敬称略。]]> Tue, 28 Mar 2023 12:00:00 +0900 https://www.nouson-n.com/media/2023/03/28/8699 　航空法改正では、これまで禁止されていた第三者の上空における目視外飛行（レベル４）を解禁した。また、許可・承認が必要な「特定飛行」のうち、「夜間飛行」や「目視外飛行」などの一部の特定飛行については、「無人航空機操縦者技能証明」（以下ドローン免許）を取得して、「機体認証」を取得したドローン（総重量25㎏未満）を飛行させる場合には、許可・承認申請が不要となった。
　なお、農薬散布などの農業用ドローンについては、運用上、総重量が25㎏以上であることや、人・物件との距離が30ｍ以上を保てないこと、また、「物件投下」「危険物輸送」に該当することから、ドローン免許や機体認証取得の有無に関わらず、飛行許可・承認申請が必要となる。ＤＪＩ製の農業用ドローンについては、ＡＧＲＡＳ農業ドローン協議会が引き続き飛行許可・承認申請の代行等のサポートを継続する。
　また、本改正で新たに創設されたドローン免許や機体認証・型式認証制度については、３年間の経過措置を経て、２０２５年12月以降、これらを保有・取得している場合のみ飛行許可・承認申請における操縦者の飛行能力や、無人航空機の性能などに関する審査が簡略化される。
　運航ルールについては、「飛行計画の通報」や「飛行日誌の作成」、「事故などの報告」が必要となる。
　飛行計画の通報については、日時や経路などの事項を記載した飛行計画をオンラインで事前に通報する。また、飛行日誌は機体毎に作成・管理が必要（特定飛行以外でも作成を推奨）。飛行日誌の作成方法や様式は『無人航空機の飛行日誌の取扱要領』（国交省通達）を参照する。「日常点検記録」及び「点検整備記録」はメーカー所定の点検項目・様式で代替可能としている。
　また、事故や重大インシデントが発生した場合は、負傷者の救護を行い、発生した日時や場所などを国土交通大臣にオンラインで報告することが義務付けられた。]]> Tue, 28 Mar 2023 12:00:00 +0900 https://www.nouson-n.com/media/2023/03/28/8698 　ＹＦＦプレミアム１号は、県内のきのこ廃菌床をベースに、昨年、連携協定を締結し、資材開発で連携するバイオシードテクノロジーズ＝広瀬陽一郎社長、東京都港区、以下ＢＳＴ＝の菌根菌（マイコス）、二価鉄（アイアンケイＤＵＯ）等を配合している。土壌の団粒化を促進し、病害が発生しづらい土壌環境をつくるのに役立つ。野菜果樹全般の栽培に活用することができる。
　ウルトラ・エックスＹＰは、ＢＳＴが開発した粉状の汚泥肥料を施肥しやすいペレット状に改良し、様々な作物の栽培に使用しやすくしたのが特徴。この肥料は、国内資源を由来としているため、海外資源由来の化成肥料と比べて価格安定性が高い。
　またＣ／Ｎ比が4.6と低く、生育初期から肥効がでるため、化成肥料から切り替えは容易。汚泥肥料の課題である匂いや重金属の課題もクリアしている。
　ヤマガタデザインでは、世界情勢の影響を受けた化学肥料の高騰や異常気象の影響による収量減少など全国的に農業を取り巻く状況が悪化していることを受け、その対策につながる化学肥料代替資材、バイオスティミュラント資材等を広く全国の生産者に届ける資材開発・販売事業を昨年９月から開始。特にＢＳＴ社とは資材の仕入販売、新規資材の共同開発を行ってきた。]]> Tue, 28 Mar 2023 12:00:00 +0900 https://www.nouson-n.com/media/2023/03/28/8697 アグロカネショウは、同社の主力製品であるバスアミド微粒剤、Ｄ―Ｄなど土壌消毒剤用の被覆シート「ＫＳＢ１４８」を開発し、４月から販売開始する。シートは紙の素材で、土壌消毒後にすき込むことができ、被覆除去や廃棄作業を省力化できる。またガスバリア性があり、有効成分を土壌中に留めるという画期的なもの。環境に配慮した農業が求められる中、環境問題と労力軽減につながることが期待されている。同社は３月23日、ホテルニューオータニで記者発表会を開き、製品の特長や今後の展開について説明した。



冒頭挨拶した櫛引博敬社長は「８年前に技術担当から紙の被覆資材を作りたいと言われた時は想像できなかったが、今回それが形になった。「ＫＳＢ１４８」の名称は、現場の人たちが考えて、Ｋ＝紙でできた、Ｓ＝すき込みができる、Ｂ＝バリア性がある、に由来する。生産者様に更に一歩近づき、労力軽減や環境問題の解決につながる資材になるよう期待している」などと述べた。
　後藤純常務は、「２０１１年の東日本大震災で、主力であった福島工場を一瞬にして失い、それから社長、社員が一丸となって会社の立て直しに取り組んできた。当社の主力事業の土壌消毒剤は、農家様が安定した収量を確保するために貢献してきたと自負している。一方で、世界的な環境意識の高まりや国のみどりの食料システム戦略などの新たな動きもある。そのなかで、どうやって安全に土壌消毒剤を使ってもらうかを考え、社内に農薬安全推進室を設立、また安全キャンペーンを実施するなど、土壌消毒剤使用に関わる安全対策を強化してきた。その中の一つとして、薬剤を土壌中に留めて効率的な土壌消毒が行えるシートの開発にたどり着いた」と振り返った。
　続いて美野光哉営業技術普及本部技術普及部長が「ＫＳＢ１４８」の開発経緯や製品の特長を紹介した。「ＫＳＢ１４８」の特長は①環境に配慮した紙の被覆資材②すき込んで被覆除去・廃棄作業を省力化③バスアミド微粒剤などの土壌消毒剤有効成分を土壌中に留めるガスバリア性能。規格は、巾１４８㎝、巻長さ１００ｍ、重量は11㎏で少し重いが持ち運びができる。
　バスアミドやＤ―Ｄ剤などの土壌消毒剤について、今後は更に安全使用が求められることや、被覆の除去作業に多大な労力とプラスチックの廃棄コストがかかっていることが背景にあると説明。ＫＳＢ１４８は、マルチャーで被覆しながら（手作業も可）２～３週間の消毒を行った後、ロータリーで破きながら土壌中に混和してすき込む。
　被覆効果（ガスバリア性）もバスアミド微粒剤やＤ―Ｄ剤、クロルピクリン剤で残存率を確認。一方、クロルピクリン剤については紙が破損した場合にガスが漏れ出す危険もあり、安全性を完全には保証できないとしている。
　また紙製のため、保管や取扱いの際は湿気の多い条件や水濡れに注意する。マルチャーで被覆する際は、土壌中の大きな石に引っかかるなどで破損する可能性もあるため慎重に行う。また伸縮性がないため展張する際は強く引っ張ることは避けるなどの注意が必要だ。また、農機メーカーと共に展張方法を協議しながら、特約店とも協力し、丁寧に生産者へ普及していくとしている。
　耐久性については湿気には弱いものの、シートが雨水を通すことはなく、２～３週間の消毒期間をカバーできる。
　ＫＳＢ１４８の価格は、ガスバリア性のあるプラスチック製マルチフィルムと同等で、通常の農ポリの約３倍だが、被覆資材の除去作業が要らないため作業者の労力削減や廃棄コストがかからない点などを訴求していく。
　同社が農薬以外の製品を発表するのは初めて。みどり戦略において農薬は、リスク換算50％低減が目標とされている。後藤常務は、同社が目指すこれからの土壌消毒の方向性について「日本の狭い国土の中では、土壌消毒剤は農業生産上、なくてはならない資材だ。一方、みどり戦略が推進されるなかで、ＫＳＢ１４８も一つの対策になるのではないかと思う。またＳＤＳ社の保有する生物農薬・資材を４月から普及販売する。その中には土壌微生物資材も含まれており、残渣分解、土壌消毒、微生物資材を一貫して提案できる。また今年１月、バイオロジカルソリューション（ＢＳ）室を研究開発本部に新設し、バイオスティミュラントや生物農薬、微生物などの一貫した応用研究ができる体制も整えており、これから更に伸ばしていきたい」と話した。]]> Tue, 28 Mar 2023 12:00:00 +0900 https://www.nouson-n.com/media/2023/03/28/8696 【機構改革】
《機械事業本部》エンジン事業部にエンジン技術第三部を新設し、エンジン技術第一部の一部機能を移管。
《コーポレートスタッフ部門》研究開発本部の知的財産部を廃止し、その機能を以下組織に移管＝①知的財産管理部②知的財産戦略部。グローバルＩＣＴ本部にＩＣＴ推進第三部を新設し、クボタシステムズ㈱の機能を移管。
【人事異動】▽後藤英之＝エンジン事業部・エンジン技術第三部長▽田所浩＝カスタマーソリューション事業部・農機海外サービス部長▽高田和孝＝研究開発本部・研究開発推進ユニット副ユニット長兼知的財産管理部長（研究開発本部・知的財産部長）▽富岡俊輔＝同・知的財産戦略部長▽角田晴久＝グローバルＩＣＴ本部・ＩＣＴ推進第三部長、ＩＣＴ推進第二部長。
【その他】▽飯野宏＝クボタトラクターＣｏｒｐ．出向（農機海外サービス部長）▽田部井健夫＝クボタメンブレン㈱社長▽吉野正規＝㈱クボタ教育センター社長▽西村宏貴＝クボタ総合保険サービス㈱社長▽和田季弘＝クボタサンベジファーム㈱社長▽新名繁文＝関連企業部長兼クボタワークス㈱社長（クボタサンベジファーム㈱社長）。]]> Tue, 28 Mar 2023 12:00:00 +0900 https://www.nouson-n.com/media/2023/03/28/8695 　農業関係では耕うん機のほか、大玉トマト収穫ロボットのコンセプト機（デンソー社製）を参考出品していた。
　電動耕うん機は、モバイルパワーパックを動力源とし、電動ならではの簡単始動、ゼロエミッションに加え、高いトルク性能による優れた作業性を発揮するもの。
　一方、大玉トマト収穫ロボットは、デンソーが開発し、農業の工業化（24時間稼働）を推進し、儲かる働きやすい環境に向け大玉トマトの個採りを自動化するロボットで、同機のバッテリーとしてホンダのモバイルパワーパックが活用されている。
　同社では、２０５０年にホンダが関わる全ての製品と企業活動を通じてカーボンニュートラルを実現することを目指している。その実現に向けた取組の１つとして、今回のスマートグリッドＥＸＰＯでは、モバイルパワーパックを通じて電動モビリティとエネルギーサービスを繋ぎ、「自由な移動の提供」と「再生可能エネルギーの利用拡大」に貢献する「Ｈｏｎｄａ　ｅＭａａＳ（イーマース）」の世界観や、「移動」と「暮らし」の可能性を広げる可能性をアピールしていた。]]> Tue, 28 Mar 2023 12:00:00 +0900 https://www.nouson-n.com/media/2023/03/28/8694 　開会にあたり、上岡副学長は「学生が普段からこんなところが良くなったらいいのにという思いをエスケー・プロダクトさんに形にしてもらい、社会実装まで繋げていただいたことを非常にありがたく思う」と挨拶した。
　また、アグリデニムを中心となって考案した上村悠夏さん（２０２２年３月動物科学科卒業）と、つなぎを製作したエスケー・プロダクト商品企画部柏木部長によるトークセッションも行われた。上村さんは「ヒップオープンファスナーを付けており、普通のつなぎでは不便なトイレ問題を解決した。またポケットの機能がとても充実しており、胸の下にも備え付けた。デニム素材なので、使うと擦れてきて自然な味が出てくる」と話した。エスケー・プロダクトの柏木部長は「学生が買える価格設定や素材など、苦労もあったが上村さんの行動力や熱意に感動し、協力した。生地はストレッチ性、速乾性のある素材にするためデニムを採用したが、洗濯後もすぐ乾くよう、ポリエステルも混ぜている」と話した。
　その後ホンダパワープロダクツジャパン協力のもと屋外でアグリデニムを着用したモデルが「サ・ラ・ダＦＦ３００20周年記念モデル」、カセットガス式の「ピアンタＦＶ２００」、ベストセラーモデル「こまめＦ２２０」などを使い、「アグリデニム」の使いやすさや作業のしやすさをＰＲ。収縮性の良いことで楽に作業が行えたほか、ホンダのお洒落な耕うん機ともマッチしていた。
　同大学の学生向けには「東京農業大学生活協同組合」が大学のロゴ入りを全てのキャンパスで発売する。また、インターネットで一般向けにロゴ無しバージョンを販売する。税込８８００円。]]> Tue, 28 Mar 2023 12:00:00 +0900 https://www.nouson-n.com/media/2023/03/28/8693 【齊藤良幸（さいとう　よしゆき）氏の略歴】▽１９９２年４月三菱商事㈱入社▽２０１９年３月ＩＳＴ　Ｆａｒｍ　Ｍａｃｈｉｎｅｒｙ代表取締役社長▽２０２０年７月エム・エス・ケー農業機械㈱代表取締役社長▽２０２３年４月レンタルのニッケン社長付▽２０２３年６月同代表取締役社長。]]> Tue, 28 Mar 2023 12:00:00 +0900 https://www.nouson-n.com/media/2023/03/28/8692 　新球場「エスコンフィールドＨＯＫＫＡＩＤＯ」の目の前に完成したのが、この「クボタアグリフロント」。〝食と農を楽しく美味しく学ぶ〟がテーマのクボタの全く新しい体験型農業学習施設。
　クボタでは「素晴らしい施設が出来上がったが、最大限に活用するためには、これから魂をここに注いでいくことが重要であると考えている。３月30日にはいよいよ開業を迎える。魂を込め続けながら「苦労もあったがよい施設になった」と良き振り返りができるよう、皆さまのご協力を得ながら、精進していきたい」としている。
]]> Tue, 28 Mar 2023 12:00:00 +0900