土壌病害を予防管理する手法として農研機構が２０１２年に開発した「ヘソディム」は、２０１４年と２０１６年にマニュアルが作成され、三重県、富山県、群馬県、長野県、静岡県内などの産地や生産圃場で取り組みが行われている。そして昨年４月、ＡＩ診断アプリ「ＨｅＳｏ＋（ヘソプラス）」がリリースされ、指導員（県普及員やヘソディム指導員）などを中心に活用が始まっている。また指導員だけでなく、生産者も購入しており、収...
農水省はこのほど、令和４年度に収集した技術的課題（現場ニーズ）を収集、その結果を公表した。令和４年度は全国から４６７件のニーズが集まった。今回は「みどりの食料システム戦略の実現に貢献する現場ニーズ」という視点でも分類。４６７件のうち、３０５件が該当した。全体としては、「栽培」「防除」に対するニーズが多く、有機栽培で利用できる病害虫防除技術や非破壊・非接触による生育や病害虫の発生状況の簡易把握技術な...
ＧＩＮＺＡＦＡＲＭ＝東京都中央区銀座＝は、２０２３年から主に施設園芸の防除作業を軽労化する農薬散布ロボット「Ｄｒ．ＦＡＲＢＯＴ」を販売開始した。同機は、人に代わりロボットが農薬散布するほか、病害虫センシング、運搬など様々な作業が行えるカスタマイズ機械。またサイズもコンパクトで、軽トラに乗せて移動ができる。同社は、２０１８年からスマートアグリ事業を開始し、農業用ロボットの受注生産を行ってきたが、Ｄｒ...
農水省は１月13日、令和３年度の農薬の使用に伴う事故及び被害の発生状況を公表した。 農水省では、より効果的な再発防止策の指導を通じて事故及び被害を防止することを目的として、厚労省と連携して実態を把握するための調査を毎年実施している。今回の調査では、令和３年４月から令和４年３月までに発生した人に対する中毒事故、農作物・家畜等の被害を対象とし、全都道府県に情報提供を依頼し、取りまとめた。 それによると...
ＤＪＩ ＪＡＰＡＮは、ドローン散布の管理ができるスマートフォンアプリ「ＤＪＩ Ｓｍａｒｔ Ｆａｒｍ」をこのほどリリースした。 規模拡大が進む中、ほ場が分散している日本の圃場では、作業管理が煩雑だ。このアプリでは、作業記録はもちろん、ドローンの散布スピードや、飛行ルートも記録できる。また、チーム連携として、メンバーの作業データの管理もできるため、効率的なチームワークが可能となる。 ＧＡＰに取り組む農...
