日本植物防疫協会(早川泰弘理事長)は9月20日、都内の会場とオンラインでシンポジウムを開催し、全国から約700名が参加した。テーマは「新たな時代に向けた病害虫防除体系を考える」。今年、みどりの食料システム法が制定、また植物防疫法が改正された。農薬の50%削減(リスク換算)、総合防除(IPM)の推進、栽培暦の見直し等が謳われており、これまでの防除指導や防除体系に大きな影響があると予想される。当日は、...
日本植物防疫協会(早川泰弘理事長)は6月10日、アートホテル日暮里ラングウッドで第11回総会を開催した。新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、人数を制限して開催された。総会では、2021年度事業報告及び収支決算に関する件等の各議案について審議、原案通り承認された。また任期満了に伴う役員の改選については、重任することとなった。 総会の冒頭、早川理事長が挨拶し、2021年度の活動概要を述べた。「20...
日本植物防疫協会(早川泰弘理事長)は3月14日、「第2回農薬の新施用技術検討協議会」をオンラインで開催した。常温煙霧及び灌水チューブ処理、果樹における散布方法と水量、ドローン散布に関する調査結果を報告した。 農薬の無人処理が可能な常温煙霧は、専用の常温煙霧機で微粒子の農薬を散布する処理方法で、施設園芸において防除の省力化と散布者暴露を大幅に削減することが期待されている。 現在は登録農薬が少なく、都...
1月18日都内で開催された日本植物防疫協会のシンポジウムで、ホクレンの丹羽昌信氏が「北海道における農薬散布効率化に向けた取組と今後の展望」と題して講演した。耕地面積が大きい北海道では、2000年代に少水量散布25ℓ/10aを中心に防除効果が検討され、ノズル等の改良を経て、てんさいや小麦が指導ガイドに掲載。最近は、GPSやRTKシステム(位置情報)とセクションコントロールスプレーヤの組合せによる散布...
日本植物防疫協会は1月18日、都内の日本教育会館「一ツ橋ホール」でシンポジウム「新しい時代に向けた農薬の施用法の現状と将来を考える」を開催した。冒頭、早川理事長が挨拶に立ち、「省力化・効率化に資する農薬の施用法に焦点を当て、その現状と課題、新たな技術の導入について取り上げ、農薬の施用法の将来に向けた展望を考えてみたい」と述べた。
『みどりの食料システム戦略に貢献する農薬開発』をテーマに12月10日、東京都文京区の東京大学でシンポジウムが開催された。主催は『低価格農薬を実現するための革新的生産プロセス』研究開発プラットフォーム。農薬の各分野の第一人者5氏が自論を展開した。小林農薬対策室長のみどりの食料システム戦略策定についての説明に続き、日植防の早川理事長が『みどりの食料システム戦略実現に向けて、植物防疫の立場からの提言~特...
さきごろ、『みどりの食料システム戦略』をテーマに東京大学で開催されたシンポジウム(主催:『低価格農薬を実現するための革新的生産プロセス』研究開発プラットフォーム)で日本植物防疫協会の早川泰弘理事長が講演。その中で、EUの「Farm to Fork戦略」と日本の「みどりの食料システム戦略」を比較し独自の考察を発表した。今号ではこれを紹介する。【EUの統合リスク指標(表1参照)】農薬の有効成分を、毒性...
日本植物防疫協会(早川理事長)は9月17日、シンポジウム「新しい時代に向けた病害虫の診断と予察を考える」を開催した。近年、気候変動やグローバル化により病害虫の侵入・まん延リスクが高まる一方で、病害虫防除所の職員等が減少し、病害虫診断・発生予察の調査の効率化が課題となっている。シンポジウムでは、AI等の活用技術とその課題等を共有した。
(一社)日本植物防疫協会は9月17日(金)、会場(日本教育会館一ツ橋ホール)とオンラインによるライブ配信でシンポジウム「新しい時代に向けた病害虫の診断と発生予察を考える」を開催する。
日本植物防疫協会は11日、ホテル・ラングウッドで第10回総会を開催した。議案はすべて原案通りに承認され、役員人事では、小池理事が退任、本田卓氏(農薬工業会会長)が理事に新たに選任された。21年度は、重点課題としてドローン散布等の新たな施用技術に関する試験調査法と評価法を検討・協議し、省力的且つ効率的な施用技術の更なる推進に取り組む。
水稲の害虫であるウンカは海外飛来性の害虫で、梅雨時期に中国大陸から下層ジェット気流に乗って飛来する。その後、夏以降に高温少雨傾向になる水田で急激に増殖し、一部に集中して稲を枯れさせて倒伏させる坪枯れを引き起こす恐れがあることで知られる。近年では、一部の薬剤に対し抵抗性を持つトビイロウンカの飛来が報告されておりさらに注意が必要だ。 ウンカ類を始めとした病害虫に対する適期的確な防除は、病害虫の発生予察...
近年、温暖化の影響で病害虫の発生時期の早期化、発生量の増加、発生地域の拡大がみられる。特に東海以西においてトビイロウンカの発生量が増え、昨年は坪枯れの被害が発生。これに対し農水省も防除マニュアルを作成し注意喚起をした。同マニュアルでは、早期対応で効果の高い箱施用剤の使用を勧めており、今後、同剤の重要性が増々高まることが考えられる。そこで、箱施用剤を中心に効果的なウンカ防除のためのポイントを日本植物...
日本植物防疫協会(早川泰弘理事長)はこのたび、昨年9月に予定していたシンポジウム中止に続き、1月予定分の中止を発表した。 これらの中止は新型コロナウイルス感染拡大により決定されたもの。しかし、シンポジウムの重要性を考え、何らかの形で代わるものを企画できないかと検討を重ねてきた。その結果、総合討論やパネルディスカッションを模した座談会を企画し、「新型コロナウイルスから考える今後の植物防疫」と題した座...