クボタ（北尾裕一社長）は、日本農薬（岩田浩幸社長）のスマートフォン用アプリ「レイミーのＡＩ病害虫雑草診断」（以下、「本アプリ」）のＡＰＩ（※）を利用して、営農・サービス支援システム「ＫＳＡＳ」とシステム連携する機能を開発し、プロトタイプ版のモニターテストを今月下旬に開始する。両システムの連携により、病害虫や雑草の発生状況などの診断結果を、ほ場の位置情報や作業履歴などの営農情報とともにＫＳＡＳ上で一...
日本農薬は、２０２０年４月から配信しているスマートフォン用アプリケーション「レイミーのＡＩ病害虫雑草診断」に新たに「だいこん」「かぶ」「カリフラワー」の３作物を追加した。診断対象作物は今回の追加により全15作物（水稲、キャベツ、はくさい、レタス、ブロッコリー、ねぎ、トマト、きゅうり、なす、いちご、こまつな、チンゲンサイ、だいこん、かぶ、カリフラワー）となる。 アプリは、同社とＮＴＴデータＣＣＳが共...
日本農薬＝岩田浩幸社長＝は、インドにおける提携先販社のひとつであるＲａｌｌｉｓ Ｉｎｄｉａ Ｌｉｍｉｔｅｄ（本社：インド）が、３月15日付でピリフルキナゾン20ＷＧ剤(商品名：ＣＬＡＳＴＯ／ＺＩＮＧＡＬＡ)の登録を取得し、同社と日本農薬子会社であるＮｉｃｈｉｎｏ Ｉｎｄｉａ Ｐｒｉｖａｔｅ Ｌｉｍｉｔｅｄ（本社：インド、テランガナ州ハイデラバード）が８月から販売開始すると発表した。 ピリフルキナゾ...
日本農薬は５月25日、オンラインで２０２２年３月期決算説明会を開催し、友井洋介社長が実績と見通しを報告した。 売上高は８１９億円（前年同期比14・５％増）。利益面では営業利益は66億円（同4.9％減）、経常利益は57億円（同0.8％増）、当期純利益は、45億円（同3.6％増）となった。減益の主な要因として海外事業の拡大により増益となったものの、販管費の増加19億円と医薬品事業の減益があり、さらにノ...
農水省が主導する「農業女子プロジェクト」に参画する日本農薬は、３月８日と16日にオンラインで農業女子メンバーを集め、キックオフミーティングを開催した。 同社は、２０１７年に「明日の農業女子を考える日農プロジェクト」を立ち上げ、活動をスタートした。これまでの活動では、２０１８年に「農薬の安全性」について農業女子の意見を取り入れて分かりやすく説明したセミナーを開いたり、親しみやすいキャラクター「レイミ...
日本農薬（友井洋介社長）は、連結子会社のニチノーインディアが、新規水稲用殺虫剤「オーケストラ10ＳＣ」についてインドにおいて２月３日付で農薬登録を取得したと発表した。 「オーケストラ10ＳＣ」は、日本農薬が独自に発明した新規有効成分「ベンズピリモキサン」を含有し、トビイロウンカをはじめとするウンカ・ヨコバイ類に高い殺虫効果を示し、既存剤に感受性が低下した個体群に対しても高い防除効果を示す。 日本と...
日本農薬＝東京都中央区京橋１―19—８京橋ＯＭビル＝は、２０２０年４月から配信しているスマートフォン用アプリケーション「レイミーのＡＩ病害虫雑草診断」に、新たに「圃場管理」と「言語選択」の機能を追加した。 「圃場管理」は、圃場を登録することで、圃場毎の診断結果の分析や日報を記録することができる機能。今後利用者の防除計画立案を手伝うことができる機能になるものと期待されている。 「言語選択」は日本語以...
日本農薬＝友井洋介社長、東京都中央区京橋１―19―８＝は11月26日、２０２２年３月期第２四半期決算説明会をオンラインで開催した。売上高は前年同期比28億円増の３１９億円、営業利益は前年比同の15億円、経常利益は同４億円増の15億円。親会社株主に帰属する当期純利益は同３億円増の15億円となった。 農薬売上高は国内60億円、海外２２５億円となった。国内では水稲用殺菌剤チアニジルや園芸用殺菌剤ピラジフ...
日本農薬は、新潟市の「農業データシェアリング実証プロジェクト」に参画する。新潟市をはじめ、新潟農業普及指導センター、ウォーターセル、国際航業並びに農業法人有限会社米八、有限会社味方ふぁーむ、農事組合法人８番農場、農事組合法人七穂ライスセンターの４団体が参画する。農業のデータシェアリングによって初期導入コストの低減等に取り組む。
日本農薬は８月１日付の機構改革及び人事異動を発表した。敬称略。【機構改革】①ＣＳＲ推進室を設置する②国内営業部に大阪支店・福岡支店ならびに東海北陸営業所を統合して西日本支店を新設し、その下部組織として東海北陸営業所、大阪営業所、福岡営業所を設置する。【人事異動（役員）】▽矢野博久＝取締役兼常務執行役員、管理本部長、ＣＳＲ推進室担当兼ＣＳＲ推進室長、大阪事業所担当兼大阪事業所長、市場開発本部管掌、特...
日本農薬は６月23日開催の定時株主総会及び取締役会で次のとおり役員を選任した。敬称略。【取締役】▽代表取締役社長＝友井洋介▽代表取締役兼専務執行役員＝宍戸康司（生産本部長環境安全部管掌）▽取締役兼常務執行役員＝矢野博久（大阪事業所担当大阪事業所長市場開発本部管掌特命事項担当）▽同（新任）＝町谷幸三（研究本部長）▽同兼上席執行役員＝山野井博（外販事業本部長）▽同＝山本秀夫（国内営業本部長）▽同＝岩田...
生産者は防除暦や都道府県普及センター等から提供される情報を活用しながら自らの判断で防除を実施している。だが、病害虫や雑草が特定できなければ適切な防除は行えない。 日本農薬はＮＴＴデータＣＣＳと共同開発したスマートフォン用アプリ「レイミーのＡＩ病害虫雑草診断」を昨年４月公開した。今年２月末時点で４万ダウンロードを突破した。診断対象作物は、水稲、キャベツ、はくさい、レタス、ブロッコリー、ねぎ。現在も対...
日本農薬およびアグリマート、ＺＭクロッププロテクション（以下、ＺＭＣＰ）の３社により開発され、公益社団法人日本しろあり対策協会ならびに公益社団法人日本木材保存協会の認定を取得した新規土壌処理用シロアリ防除剤「ネクサスＺ（ゼータ）８００」の販売がアグリマートを販売会社として開始された。 「ネクサスＺ８００」は、全国農業協同組合連合会が所有する人畜・環境安全性が極めて高い新規有効成分ジクロロメゾチアズ...
日本農薬＝友井洋介社長、東京都中央区京橋１‐19‐８＝は５月25日、２０２１年度３月期決算説明会をオンラインで開催した。売上高は前年同期比97億円増の７１５億円、営業利益は同37億円増の69億円、経常利益は同28億円増の57億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同31億円増の43億円となった。また今年度から開始している新中期経営計画を説明した。
日本農薬は６月23日付の人事異動を発表した。【人事異動】▽友井洋介＝代表取締役社長（代表取締役社長）▽宍戸康司＝代表取締役兼専務執行役員、生産本部長、環境安全部管掌（代表取締役兼専務執行役員、生産本部長、環境安全部管掌）▽矢野博久＝取締役兼常務執行役員、管理本部長、大阪事業所担当兼大阪事業所長、市場開発本部管掌、特命事項担当（取締役兼常務執行役員、管理本部長、大阪事業所担当兼大阪事業所長、市場開発...
日本農薬とコルテバ・アグリサイエンス日本及びダウ・アグロサイエンス日本（以下、両社あわせてコルテバ）は、このほど販売契約及びパートナーシップの強化の契約締結に至った。
日本農薬（友井洋介社長、本社：東京都中央区）とＤＪＩ ＪＡＰＡＮ（呉韜代表取締役、本社：東京都港区）は、ドローンを活用した圃場診断で提携する。 今回の提携は、日本農薬が開発し、２０２０年４月にリリースしたスマートフォン用アプリケーション「レイミーのＡＩ病害虫雑草診断」のＡＩエンジンと、ＤＪＩの精密農業・土地管理用の統合型マルチスペクトルイメージングドローンＤＪＩ Ｐ４ Ｍｕｌｔｉｓｐｅｃｔｒａｌを...
【オーケストラ剤の国内外開発戦略・インドにおける普及販売】アジア各国の水稲生産で抵抗性を獲得しやすいウンカの防除は重要な課題だ。新規作用性を持つオーケストラは役立つと考えている。日本は本年5月上市予定、インドは22年登録見込み、ベトナムは今年登録申請予定、中国やその他のアジア各国でも開発を検討している。
日本農薬（友井洋介社長）は３月12日、都内で同社が独自に開発した新規有効成分「ベンズピリモキサン」を含有する新規水稲用殺虫剤『オーケストラフロアブル』の上市記者発表会を開催した。本剤は毎年のように水稲に重大な被害を及ぼすトビイロウンカを始めとするウンカ類をこれまでにない新しい作用性で強力に防除する。さらに天敵や有用昆虫に対して影響が少なく、対象害虫に的確に効果を示す。昨年９月日本で農薬登録取得、本...
日本農薬（友井洋介社長）は３月５日、４月１日付の機構改革並びに人事異動を発表した。【機構改革】①市場開発本部マーケティング部の市場戦略グループをマーケティンググループに改称②海外営業本部企画業務部の技術普及グループを廃止し、その機能を海外営業本部の欧米営業部、アジア営業部に移管。
