農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

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2020/03/23

農研機構とバンダイナムコ研究所がドローンとAI利用したスマート育種評価法確立

農研機構はバンダイナムコ研究所と共同で、ドローンと人工知能( AI ) の深層学習( ディープラーニング) を用いて、牧草育種評価法を開発した。これによりこれまで育種家が畑を2時間以上歩いて肉眼観察で牧草を一株ずつ評価していた作業を、ドローンで撮影した画像から、あらかじめ学習させておいたAIが5分程度で行えるようになる。 日本の畜産物生産については、増加している消費に対応して規模拡大と頭数の確保を...

農研機構とバンダイナムコ研究所がドローンとAI利用したスマート育種評価法確立
2020/01/27

根拠示せるAI開発 病害虫診断への活用等に期待

農研機構は1月23日、画像の特徴を可視化できる新しいAIを開発したと公表した。当日は農水省内の会議室で記者会見を開催。研究を担当した農研機構農業情報研究センター画像認識チームの竹谷勝チーム長をはじめ、同センター長・本島邦明氏、同農業AI研究統括監・田中健一氏、同農業AI研究推進室・ハバラガムワハルジャナ氏、更に農研機構の久間和生理事長も出席、説明を行った。 これまでのAIを用いた病害虫診断技術は病...

根拠示せるAI開発 病害虫診断への活用等に期待
2019/10/01

日立建機 AIで安全性向上 作業者の姿勢を自動判別

日立建機=平野耕太郎社長、本社・東京都台東区=は、日立産業制御ソリューションズ(木村亨社長。以下、日立産業制御)が提供するAI画像認識技術を活用し、建設機械の製造現場において作業者の姿勢を自動判別 するシステムを2020年1月より土浦工場の 製造現場に導入する。同システムは、日立産業制御のAI画像認識技術を活用し2種類のAIを組み合わせたもので、1つめのAIの画像認識技術で映像から作業者の骨格情報...

日立建機 AIで安全性向上 作業者の姿勢を自動判別
2019/09/23

農業分野のAI利用推進契約指針の構成案示す

農業分野のAI(人工知能)利用を促進するための「契約ガイドライン」(指針)の構成案がまとまった。農水省が9月11日に開いた「農業分野におけるAI(人工知能)の利用に関する契約ガイドライン検討会」(第2回)で検討したもの。ガイドラインの構成は第1項(ガイドラインの目的など)からモデル契約書の4章と参考の合計5章で構成されている。ガイドラインでは開発されるAIモデルについて農業分野のデータを活用して、...

農業分野のAI利用推進契約指針の構成案示す
2019/09/09

山本製作所 AI搭載乾燥機に高い関心 山形の生産者からも高評価

山本製作所=山本丈実社長、本社:山形県天童市=は8月30日から9月1日、山形ビッグウイングで開催された第96回山形農業まつり農機ショーに出展し、同社が100周年を期して開発したAI搭載の遠赤乾燥機『Windy BUILD(ウィンディ ビルド)』、『ワイキャス』などを展示出品。地元・山形の生産者からは「いいね」の声が多く寄せられた。 山本製作所=山本丈実社長、本社:山形県天童市=は8月30日から9月...

山本製作所 AI搭載乾燥機に高い関心 山形の生産者からも高評価
2019/07/15

農水省、AI利用で検討会 契約ガイドライン策定へ

農水省は9日、東京都・港区のTKP虎ノ門駅前カンファレンスセンターで、農業分野におけるAI(人工知能)の利用に関する契約ガイドライン検討会を開いた。この中で農水省は、今後の進め方として、10月を目途にガイドライン案を議論し11月-12月にかけてガイドラインの最終案をまとめる。また、ガイドライン検討に当たっての論点を示しており、①どのような契約場面を想定したガイドラインとするか②ガイドラインの想定読...

農水省、AI利用で検討会 契約ガイドライン策定へ
2019/07/15

諸岡 AMIデモセンター開設 AIなど技術研究加速へ

諸岡=諸岡正美社長、茨城県龍ヶ崎市庄兵衛新田町358=は同県稲敷郡阿見町に「試験開発・デモセンター(AMIデモセンター)」を開設。7月5日にオープニングセレモニーが行われた。当日は施策試験機の実演を行いながら施設を披露。今後スマート農業やスマート林業に対応した製品開発以外に試乗体験の場など同センターをフル活用していく方針。

諸岡 AMIデモセンター開設 AIなど技術研究加速へ
2019/05/13

NTTグループ、AIを活用し病害虫予測を確立へ

NTTグループは、準天頂衛星みちびきに対応したドローン(以下、みちびき対応ドローン)や先進的なAI技術を活用したスマート営農ソリューションの実証実験を行っている(本紙4月22日号既報)。実証農場は福島県南相馬市原町区のアグリ鶴谷の農場。福島県の水稲品種「天のつぶ」を対象に実施する。参加企業は同グループのほかふくしま未来農協、エンルート、日本農薬などパートナー7社。

NTTグループ、AIを活用し病害虫予測を確立へ
2018/09/17

ヤマハ発動機がNVIDIAと協業 ビークル等の自動化推進

ヤマハ発動機=日髙祥博社長、静岡県磐田市新貝2500=はこのほど、研究開発中の製品群のインテリジェント化を目的として、AIコンピューティングをけん引する企業NVIDIA(エヌビディア、本社:米国カリフォルニア州)と協業することを決定した。 この協業を通じて同社は、NVIDIAのGPUコンピューティングシステム「NVIDIA Jetson AGX Xavier」を採用する。

ヤマハ発動機がNVIDIAと協業 ビークル等の自動化推進
2018/06/25

未来投資戦略 データと技術活用しスマート農業の実装目指す 

政府は6月15日、新たな成長戦略である「未来投資戦略2018」を閣議決定した。この中では、わが国の農山村が直面している人口減少の危機に対処するため、地域の基幹産業である農林業の生産を抜本的に高めていかなければならないと、している。このため「データと先端技術のフル活用」による世界トップレベルの「スマート農業の実現」を目指すとしている。さらに、農機の無人走行やドローンとセンシング技術、AI(人工知能)...

未来投資戦略 データと技術活用しスマート農業の実装目指す 
2018/06/04

ヤマハ発動機が横浜市に先端技術開発拠点

ヤマハ発動機(日髙祥博社長)は、ロボティクス、知能化、IT領域の先進技術開発と高度人材の獲得・育成およびオープンイノベーションの推進を目的に、ヤマハモーターアドバンストテクノロジーセンター(横浜)を、神奈川県横浜市に開設する。 同センターは、ロボティクス領域のAI・IoT・モーションコントロール・画像処理といった先進技術の開発拠点として、次世代ロボティクス技術開発を進めるとともに、データサイエンス...

ヤマハ発動機が横浜市に先端技術開発拠点