開発した茶園除草機 農研機構は、寺田製作所、静岡県農林技術研究所と共同で、茶園における除草作業の大幅な省力化に貢献する新しい茶園除草機を開発したことを明らかにした。 近年、有機栽培や農薬使用量の少ない茶栽培に対する消費者のニーズが高まっており、生産者からも農薬使用量を削減する防除技術の開発に強い要望がある。しかしながら、除草剤を散布しない手取り除草は非常に多くの労力が必要。更に、手取り除草を行う雇...
農研機構は８月７日、「農機ＡＰＩ共通化コンソーシアム」におけるデータ連携の実証結果と最新の農機オープンＡＰＩ仕様書を公開した。 農研機構では農水省の「スマート農業の総合推進対策のうち農林水産データ管理・活用基盤強化事業」において、農機・機器メーカー、ＩＣＴベンダー、業界団体等（令和５年度時点44機関）を構成員とした「農機ＡＰＩ共通化コンソーシアム」を令和３年度に設立。作業の効率化や収量、品質の向上...
農研機構はこのほど、ガス交換測定を行わず、複数のセンシング技術を組み合わせることで光合成速度を推定する手法を開発した。 近年、様々なデータを用いて農業生産の向上を図る、データ駆動型農業が推進されており、気象データや土壌データが作物の育種や栽培管理等に役立てられるようになっている。一方で、作物の健康状態や生産性に直接影響を与えるものは、作物自身の生理生体反応（光合成、蒸散、転流など）であり、それらの...
農研機構はこのほど、㈱萩原農場生産研究所との共同で世界で初めて退緑黄化病の抵抗性を有するメロン新品種「アールスアポロン」シリーズ４品種を育成した。 メロン産地、特にハウスで栽培されるアールス系メロンの産地では近年、退緑黄化病が発生し大きな問題となっている。退緑黄化病はウリ類退緑黄化ウイルス（ＣＣＹＶ）を病原とするウイルス病でタバココナジラミによって伝搬される。メロンがＣＣＹＶに感染すると葉に緑色が...
農研機構はこのほど、関東地域における大豆有機栽培技術体系を開発し、標準作業手順書を公開した。 農水省では、２０２１年に「みどりの食料システム戦略」を策定し、その中で「２０５０年までに、耕地面積に占める有機農業の取組面積の割合を25％（１００万ha）に拡大することを目指す」と掲げている。この達成には水稲や大豆などの土地利用型作物の面積拡大が重要となる。 一方で、大豆の有機栽培に重要な個々の技術や、そ...
農研機構はこのほどスイートコーンほ場でのドローン空撮画像のＡＩ（人工知能）による物体検出技術と農研機構メッシュ農業気象データを用い、ほ場１筆ごとに収穫適期を予測する技術を開発した。 スイートコーンは収穫後の品質低下が著しい作物として知られており、計画的な収穫作業が望まれている。 ほ場全体を機械で一斉に収穫するためには、収穫前にほ場全体を対象に適切な収穫日を予測する必要があるが、現在スイートコーン生...
今年２月20日に行われた全国農業システム化研究会成績検討会において、佐賀県農業試験研究センターの下古場稜一氏が、ブロッコリーにおける畝内２段局所施肥（機械：タイショーの畝立同時局所施肥機ＧＲＡＮＶＩＳＴＡ ＫＴＵ―３６０―ＧＰ）によって、化学肥料を３割削減しても収量は17％余り増加したと発表した。10ａ当たり作業時間は約３時間削減。40ａ以上なら経営的に十分メリットとなるとした。本稿では、畝立同時...
農研機構はこのほど、土壌中の植物の根と共生微生物の相互作用をライブイメージングする「Ｒｈｉｚｏｓｐｈｅｒｅ Ｆｒａｍｅ Ｓｙｓｔｅｍ（リゾフレームシステム）」を開発し、世界で初めて土壌中のマメ科植物の根と根粒菌が共生関係を築く過程を連続的に観察することに成功した。 根粒菌は、ダイズなどのマメ科植物の根に住み着いて共生関係を築き、大気中の窒素を固定して宿主植物に窒素栄養を供給したり、温室効果ガスであ...
農研機構はこのほど、ＩｏＴカメラとフェロモントラップを組み合わせることで害虫を捕殺・廃棄し、日単位で捕殺した害虫の画像を遠隔地から収集する技術を開発した。 ほ場等での害虫の発生情報は、害虫の基礎的な生態把握や薬剤散布などの時期を見極めるために必要な基盤的情報。従来の発生調査では、プラスチック製容器や紙の粘着板にフェロモン剤（同種の虫を誘引する化学物質）を利用し、特定の害虫を捕殺し、調査者が目視で捕...
カスタム＝東京都千代田区外神田３―６―12＝は、暑さ指数計シリーズとして、屋内／屋外どちらでも使える黒球式「ＨＩ―３０２ＢＢ」と、屋内でコンパクトに熱中症対策ができる「ＨＩ―３０２」の２タイプの普及を進め、好評であり、４月からは、持ち運びに便利なコンパクトサイズの「携帯型暑さ・乾燥指数チェッカー（品番：ＨＶ―６１０）」の販売を開始した。 「ＨＶ―６１０」は、暑さ指数（４段階）と乾燥指数（２段階）の...
農研機構は２月13日、作物生産におけるジャストインタイム生産の実現に向け、市場規模の大きな施設野菜の一つであるイチゴの収穫日を高精度に予測し制御する技術を開発し、人工気象室内における検証で、実効性を実証したと発表した。 イチゴは生食用、洋菓子や和菓子等の製菓やジャムなど、幅広い用途で使われ、非常に人気のある作物。また、年間を通じて一定の需要があるが、需要が高まる時期は販売方法や販売先によって異なる...
公益社団法人発明協会はこのほど、令和４年度四国地方、東北地方、近畿地方、関東地方の発明表彰受賞者を発表した。業界関係の受賞者は次の通り。敬称略。《四国地方》【愛媛県発明協会会長賞】▽クローラ型歩行草刈機の刈取装置＝重見和男（アテックス執行役員研究開発部部長）、井手宣弘（元アテックス研究開発部顧問）、薦田賢一（アテックス品質保証部係長）。【発明奨励賞】▽籾摺選別機の異物自動排出機構＝岩井通和（井関農...
中央大学理工学部教授の高田まゆら氏らの研究グループはこのほど、昆虫による植物の送粉研究における連続写真撮影の有効性を示す論文を発表した。 美しい花を咲かせる植物の多くは、昆虫や鳥などの動物に花粉を運んでもらい受粉・結実するが、花を訪れる全ての動物が送粉に有効とは限らない。また、花粉を運んでくれる動物であっても、その活動は開花期間の中で開花からの経過日数や時間帯、天候によって左右されるため、短時間の...
中部電力、ＪＡ遠州夢咲および農研機構の３者は、７月12日から静岡のＪＡ遠州夢咲の生産茶園で、バイオ炭を活用した土壌の炭素貯留に関する実証試験を開始した。 農作物の栽培管理や収穫の過程では、枝葉やもみ殻などの植物性廃棄物が発生する。これらは、農地の敷き材等として有効利用される他は、土壌に混ぜられ処分されることが一般的であり、土中の微生物に分解されることで、生育中に吸収していた二酸化炭素が大気中に放出...
農研機構はこのほど、野生の花粉媒介昆虫を積極的に活用するための調査マニュアルの開発のなかでカキの花粉媒介に野生昆虫のコマルハナバチが全国的に大きく貢献していることを明らかにした。 日本の農業生産において、花粉媒介昆虫がもたらす経済的価値は約４７００億円であり、その70％は野生昆虫によるものと推定されているが、その実態は不明な点が多く、十分に活用されていなかった。このため調査手法を開発し生産者にも利...
農研機構はこのほど、「サツマイモ基腐病を防除する苗床の土壌還元消毒技術標準作業手順書」をホームページで公開した。 サツマイモ基腐病は、南九州・沖縄のかんしょ産地で多発している土壌病害。病原菌を圃場に「持ち込まない、増やさない、残さない」ことが防除対策の基本であり、その要となる「健全苗の育成」には清浄な苗床の確保が不可欠だ。本手順書では、化学合成農薬を用いない防除対策として米ぬかを用いた苗床の土壌還...
農研機構はこのほど、「サツマイモ基腐病を防除する苗床の土壌還元消毒技術標準作業手順書」をホームページで公開した。 サツマイモ基腐病は、南九州・沖縄のかんしょ産地で多発している土壌病害。病原菌を圃場に「持ち込まない、増やさない、残さない」ことが防除対策の基本であり、その要となる「健全苗の育成」には清浄な苗床の確保が不可欠だ。本手順書では、化学合成農薬を用いない防除対策として米ぬかを用いた苗床の土壌還...
新潟大学は５月11日、同大学農学部附属フィールド科学教育研究センター新通ステーションにおいて、文科省「デジタルと専門分野の掛け合わせによる産業ＤＸをけん引する高度専門人材育成事業」の採択を得て導入した井関農機の可変施肥田植機「ＰＲＪ８ＦＶ」の実演会を実施した。この日は更に、井関農機が新潟県に初めて導入したロボット田植機「さなえＰＲＪ８」による植付けも実演。集まった学生、教職員、地域の農業関係者ら約...
「国際養鶏養豚総合展２０２２」（同運営協議会主催）が４月27～29日の３日間、名古屋市港区のポートメッセなごやで開かれた。同展は３年に１度、開かれる国内唯一の養鶏・養豚に特化した専門展示会。「本物との出会い。世界に誇る養鶏・養豚の未来がここに」をテーマに、養鶏養豚に関わる最新の設備や機械、システムが披露、３日間で約２万３０００人が来場した。 会場では、ロボットやＡＩを活用した新しい技術や、畜舎の衛...
農水省は４月27日、令和４年版に改定した「農業技術の基本方針」を公表した。基本指針は都道府県をはじめとする関係機関における農業技術関連施策の企画、立案、実施等にあたって参考となるよう、農政の重要課題に即した技術的対応や営農類型別の留意事項などを取りまとめたもの。 今回の改正のポイントは①環境負荷低減の取組のために作成された「持続性の高い農業に関する事例集」、「みどり戦略」の技術カタログ②国際水準Ｇ...
