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農研機構 害虫調査を自動化 モニタリング装置を開発

農研機構はこのほど、IoTカメラとフェロモントラップを組み合わせることで害虫を捕殺・廃棄し、日単位で捕殺した害虫の画像を遠隔地から収集する技術を開発した。
 ほ場等での害虫の発生情報は、害虫の基礎的な生態把握や薬剤散布などの時期を見極めるために必要な基盤的情報。従来の発生調査では、プラスチック製容器や紙の粘着板にフェロモン剤(同種の虫を誘引する化学物質)を利用し、特定の害虫を捕殺し、調査者が目視で捕殺数を確認していた。しかし、既存手法では調査者が直接現地に行き、捕獲した害虫を毎回カウントした後に廃棄する労力が必要だった。特に蛾類などの飛来性害虫は日単位で移動・分散するので、既存手法では毎日現地に行って確認しない限り、日々の発生を把握することは困難だった。
 開発した装置は、撮影した画像をメールで送信することやクラウド上へ保存可能なIoTカメラを使用し、1日ごとに捕殺した個体の画像をメール送信し、その後捕殺した個体を自動で廃棄する機能を装備。この装置を導入することで、これまでは約1週間間隔で確認していた害虫の発生状況を、遠隔から日単位で確認できるようになった。
 同技術は、広域を飛来する害虫の移動・分散に関する生態解明や、外来種のモニタリング、適期適所での効率的な薬剤散布といった、より先進的かつ省力的な害虫の防除対策の策定に寄与し、害虫調査の省力化や飛来性害虫の蔓延防止に貢献する。民間企業との取組を積極的に進めて市販化を目指す。

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