農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

農研機構はこのほど、関東地域における大豆有機栽培技術体系を開発し、標準作業手順書を公開した。
　農水省では、２０２１年に「みどりの食料システム戦略」を策定し、その中で「２０５０年までに、耕地面積に占める有機農業の取組面積の割合を25％（１００万ha）に拡大することを目指す」と掲げている。この達成には水稲や大豆などの土地利用型作物の面積拡大が重要となる。
　一方で、大豆の有機栽培に重要な個々の技術や、それらの栽培技術を組み合わせた栽培体系は確立されておらず、有機栽培の取組が進みにくい状況だった。このため、国内生産の拡大を目的とし、大豆の有機栽培における雑草・病害虫防除等の技術を確立するとともに、それらを体系化し、わかりやすい標準作業手順書として取りまとめた。
　公開された「関東地域における大豆有機栽培技術体系」標準作業手順書では、主なポイントとして品種や播種時期の変更による収量確保や虫害回避、早期の中耕培土による雑草防除等の効果を具体的データを示しながら解説している。
　現在、大豆の有機栽培を実施中または検討中の生産者に同標準作業手順書を活用してもらうことで、関東での生産拡大に役立つとともに、今後同手順書が国内各地域に適した栽培体系に応用されることにより他地域での生産拡大にも貢献し得る。また、今後水田転換畑での水稲・大豆等を含む有機栽培体系構築にも活用可能。大豆のような土地利用型作物における面積拡大は、みどり戦略に掲げられている有機農業の取組面積目標の達成に貢献する。