農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

　大規模施設園芸・植物工場で販売管理システムや栽培・作業記録・管理システムなどを導入、スマート化をすることで黒字化した事業者が多いことが、日本施設園芸協会（大出祐造会長）の調査で分かった。農水省の委託事業の中で行った調査の結果によるもの。加えて、環境制御システムについては約９割が導入済みであることなども明らかとなっている。

　調査では、スマート化の状況として、いずれの施設形態でも、環境制御システムや環境モニタリング（温湿度計測・記録システム等）、販売管理システム／アプリ（以下、販管システム）、栽培・作業記録・管理システム／アプリ（以下、栽管システム）などの導入比率が高い結果となった。具体的に見てみると、太陽光型では、環境制御システムは88％、環境モニタリングは62％、販管システムは46％、栽管システムは44％で導入済みとなっている。併用型では、環境制御システムは92％、環境モニタリングは69％、販管システムは62％、栽管システムは69％で導入中。人工光型も同様の傾向にある。
　これらスマート化のシステム・ツールの導入効果として、太陽光型では、半数以上が省力化、収量向上、品質の向上・均一化の効果があるとしている。また、人工光型では、品質の向上・均一化の効果があったとする回答数の比率が最も高く、次いで省力化と収量向上を挙げる回答が多かった。
　一方で、課題としては、いずれの形態においても、コストが高いと回答した比率が最も高く、他システムとの連動を課題とした割合も太陽光型と人工光型では４割を超える。具体的には、既存設備への不適合や社内でカスタマイズできるＩＴ人材の不足、システム開発サイドの農作業への理解不足、などが挙げられた。
　このほか、スマート化については、販管システム、その他の営農・販売支援システム／アプリの導入状況と直近の決算を見たところ導入している方が黒字化の比率が大きかった。これらのシステム等の導入で販売計画を意識した経営をしている事業者が多いことが推測される、としている。また、栽管システム、防除記録・管理システム／アプリの導入状況と直近の決算でも、導入している方が黒字化の比率が大きかった。作業記録の振り返りと参照で確実な対策を行うことで生産性を上げられる可能性が示唆されている、としている。
　また、調査では、施設園芸に係る国の支援措置に対する要望もアンケートしており、施設形態にかかわらず、ほぼ全事業者がエネルギー高騰への対策を要望したほか、ＣＯ２排出削減対策への支援要望も高かった。