農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

（一社）全国農業改良普及支援協会（岩元明久会長）は６日、「ＩＰＭ実証調査成績検討会」を都内の会場とオンラインのハイブリッド形式で開催した。令和３年度に実施したＩＰＭ実証調査について、沖縄県からゴーヤ１例、佐賀県、奈良県からイチゴ３例が報告された。また、イチゴの規模拡大とＩＰＭ推進事例の紹介や、メーカーの情報提供等も行われた。
　沖縄県南部農業改良普及センターは、沖縄県糸満市でゴーヤの重要害虫とされるミナミキイロアザミウマとタバココナジラミで、スワルスキーカブリダニ（スワル）による防除効果を調査。スワル放飼後、低密度に抑制、年次間で効果を確認した。ミナミキイロによる被害果もほとんどなく、品質向上につながった。しかし、物理的防除が徹底されていない実証区では、ワタヘリクロノメイガやアブラムシ等の飛び込み害虫が多く、殺虫剤を散布する回数が対照区と同程度と多くなった。このため次作から防草シートや防虫ネットの修繕等、物理的防除を強化していく必要があるとした。一方、懸念されていたうどんこ病防除の硫黄粉剤の定期散布について、スワルの定着後に定期散布しても大きな問題にならないとした。また収益性も改善。今後は、現地検討会や講習会、防除暦の作成などで広く周知していくとした。
　佐賀県佐城農業振興センターは、佐賀県のイチゴ栽培が本圃で天敵を利用したハダニ類の防除技術が普及しているものの、薬剤感受性の低下や育苗圃から本圃へのハダニ類の持ち込みが原因で密度が増加しているとして、育苗期から天敵を利用した防除技術を検討した。結果について、化学農薬のみの防除に比べ、育苗期後半のハダニ類を低密度に抑えられたと報告。育苗期の防除回数も少なく抑えることができた。本圃では、スパスパトリオを放飼。試験区では12月中旬までハダニ類を抑制したものの、対照区では12月上旬にハダニ類頭数が増加。よって育苗期からの天敵利用で育苗圃から本圃へのハダニ類を持ち込まないことが本圃でのハダニ類発生を抑えるうえで重要だとした。またリモニカス放飼によるアザミウマ類防除については、試験区の一部に防虫ネットを設置し圃場外からのアザミウマ飛び込みを抑制するとともに放飼前の防除では天敵に影響の少ない薬剤を選択。12月以降は低く推移しリモニカスの増殖も確認したが、３月（暖候期）以降、急激に増加したため、防虫ネットの利用や効果の高い殺虫剤防除へ切り替えるなどの防除体系が必要だとした。