農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

全国肥料商連合会（山森章二会長）は７月６日、東京農業大学世田谷キャンパス「百周年記念講堂」において、「肥料・資源高騰時代に向けて、次世代を担う研究者の提言」を総合テーマに、第56回全肥商連全国研修会を開催した。基調講演では、東京農業大学名誉教授の後藤逸男氏が国産未利用資源の活用等を提案。このほか、４人の講師が様々な発表を行った。
　研修会の開講式では、始めに山森会長が「基調講演の後藤先生には大変なご指導、お世話をいただいている。そのあとの３人の講師の方々は、当会の本部として初めて講演をお願いしたので、私も非常に楽しみ。また、ナイルワークスには、国産ドローン開発についての話に期待している。本日は盛りだくさんな内容。皆さんにとって実り多い研修会になることを祈念している」と挨拶した。
　次いで、来賓の農水省農産局技術普及課室長（肥料原料安定供給担当）の野島夕紀氏が「複合肥料の原料価格が高騰した原因は、新型コロナウイルス感染症拡大から、世界の商流が復活し始めた昨年秋頃から穀物の需要が急激に拡大し、世界市況のなかで原料価格が上がったことが発端。農水省としては、昨年11月頃から全農と各商社の皆様と意見交換しながら、協調して肥料原料を入れてもらう取組を進め、春肥は量を十分確保。秋肥についても資源外交を進め、量の確保は心配ないと考えている。今後も肥料対策、量の確保に向けて尽力していくので、皆様と一緒にこの危機を乗り切っていきたいと考えている」と述べた。
　更に、東京農業大学学長の江口文陽氏が「東京農業大学は６学部23学科を備える総合農学の大学。世田谷キャンパス、あるいは厚木キャンパスや北海道オホーツクキャンパス、全国に広がるそれぞれのフィールド施設を大切にし、実学主義を学生教育、研究に活かしていきたいと思っている。皆様方が、食料自給率を高めていくという活動にも邁進してもらえれば嬉しい」と挨拶した。
　続く基調講演では、後藤氏が「肥料価格高騰対策にも役立つ『土と施肥の新知識』―肥料メーカー・肥料商の立場からの肥料価格高騰対策―」と題して講演。わが国は２００８年にも肥料価格が高騰した「リン酸ショック」に見舞われ、その際に下水汚泥中のリン酸が注目されたが、事態の鎮静化とともに、その機運も冷めてしまったと指摘。今回も同じことを繰り返してはならないとし、農家に無駄な肥料を施用させないための土壌診断システムの構築、肥料資源の海外依存率を下げ国産未利用資源の活用を積極的に推進すべきなどの提案を行った。
　このほか、元東北大学農学部准教授の菅野均志氏が「水田土壌の硫黄肥沃度にかかわる諸要因」、福島大学食農学類准教授の二瓶直登氏が「作物―土壌―微生物の網羅解析により、明らかになった植物栄養学の新たな展開」、ナイルワークスＣＯＯの田中克憲氏が「農業用ドローン自動化による農資材散布の未来～飛行操作の自動化から可変施肥まで～」、東京農業大学伊勢原農場教授の鎌田淳氏が「農耕地土壌の現状と課題について―『気候変動型生理障害』を事例に考える―」と、それぞれのテーマで講演した。