農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

農研機構はこのほど、日本種苗協会と共同で、海外の野菜遺伝資源の国内への導入と利用を加速する活動を開始したと発表した。
　これまでも、農研機構と種苗協会とは植物遺伝資源について協力してきたが、今回の共同研究で両者の協力関係を明確にした。農研機構が農業生物資源ジーンバンク事業（農業にとって重要な遺伝資源＝植物の種子など＝を保存し活用するための事業）等で、海外で収集し国内に導入した野菜遺伝資源について、種苗協会傘下の種苗企業が独自のノウハウによって採種や特性評価を行う。