農研機構が水稲の高温不稔実態調査 モデル化で将来予測へ

農研機構はこのほど、不稔の割合と気象要素との関係を調べ、開花期の穂温から水田における不稔割合を推定するシミュレーションモデルを開発したと発表した。
近年、国内では夏季の異常高温が頻発しており、特に2018年には、多くの水稲にとっての出穂・開花期にあたる7月中旬から8月上旬にかけて、関東・東海・近畿地方の広い範囲で記録的高温となり、国内の水田で高温不稔の発生が懸念されていた。そこで、農研機構は、8府県(茨城、千葉、群馬、埼玉、岐阜、愛知、三重、京都)の公設試、農業団体等の協力で、国内の主要品種コシヒカリを対象に現地水田での高温不稔発生の実態の広域調査を実施した。
その結果、出穂・開花期に高温に遭遇した水田で、通常より高い割合で不稔が発生する傾向が認められた。不稔となった籾数の割合(不稔率)は、開花期の日中の穂の温度と高い相関関係があり、穂温が33℃付近を超えると不稔率が増大し始めることが判明。
近年、国内では夏季の異常高温が頻発しており、特に2018年には、多くの水稲にとっての出穂・開花期にあたる7月中旬から8月上旬にかけて、関東・東海・近畿地方の広い範囲で記録的高温となり、国内の水田で高温不稔の発生が懸念されていた。そこで、農研機構は、8府県(茨城、千葉、群馬、埼玉、岐阜、愛知、三重、京都)の公設試、農業団体等の協力で、国内の主要品種コシヒカリを対象に現地水田での高温不稔発生の実態の広域調査を実施した。
その結果、出穂・開花期に高温に遭遇した水田で、通常より高い割合で不稔が発生する傾向が認められた。不稔となった籾数の割合(不稔率)は、開花期の日中の穂の温度と高い相関関係があり、穂温が33℃付近を超えると不稔率が増大し始めることが判明。