農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

農研機構が開発したAPI「NARO生育・収量予測ツール①果菜類」について、持続未来株式会社が同ツールを活用した生産者向けアプリケーションを開発、提供を開始している。同APIを組み込んだ生産者向けアプリのサービス提供は国内初。
　施設栽培で環境条件の影響を定量的に把握し、栽培管理の判断に活かすことは難しかった。農研機構では、そうした課題に対応するため、環境データや葉幅、葉長、葉数や着果数などの生育データを入力することで作物の生育量や収量を予測できるAPI「NARO生育・収量予測ツール」を開発。同APIは果菜類（トマトなど3品目）、イチゴ、露地野菜の3つに対応するAPIがあり、農業データ連携基盤で公開されている。
　このうち、果菜類について、農研機構と持続未来は、広島県の「ひろしま型スマート農業推進事業（ひろしまseedbox）」で同APIを活用したシミュレーションを実施。その結果、収量向上を目指した年間栽培計画作成や環境制御条件の検討に役立つことを確認。この実証成果をもとに持続未来は同APIを組み込んだアプリ「フルベジナビ」を開発した。
　同アプリはスマートフォンやPCから利用可能。複数の環境条件に基づく予測結果を比較することで、実際に栽培する際の環境制御条件の検討や選択に活用できる。現在、トマトに加え、キュウリやパプリカなど、他の果菜類への機能拡大も取組んでいる。