農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

2025年農林業センサスの確定値によると、北海道の農業経営体1戸あたりの平均経営耕地面積は33.7ha。今後も経営体数が減少する一方、100haを超える大規模層への集約が加速することが予想される。そうした広大な農地を少人数で管理するのに必須となるのが高度な機械力。北海道長沼町の松村農業ではビコンジャパン＝古田森社長、北海道千歳市上長都1121―2＝が取り扱う世界基準の作業機を導入し、面積拡大を目指していた。
　豊かな田園風景が広がる長沼町。先人たちの土地改良によって現在は北海道屈指の穀倉地帯となっている。ここで約90haの耕地面積で営農を展開する松村農場代表の松村浩介氏（45歳）は、6～7年前に約50haだった面積を近隣の離農跡地を引き受けることで現在の規模まで拡大。今年の営農品目を尋ねると、秋小麦49ha（ゆめちから）をメインに、大豆13ha、子実コーン11ha、米6ha、玉ねぎ5ha、菜種3.5ha、さらには多種多様な野菜と多角的な品目を栽培していた。「もっと増やしたいけれど土地が空かないので増やせない」と苦笑するが、驚いたのは、この面積の穀物類を実質的にほぼ1人で切り盛りしていること。「今の機械システムがあれば、穀物類など1人で150haまでは全然いける」と言い切る。この多忙な作付け体系をワンオペレーションで支えているのが、ビコンジャパンから購入した作業機群だ。
　ビコン製品との歩みは親の代から。転機となったのが肥料散布機の「ワイドスプレッダー」の導入をあげた。「当時2スピンナー方式で肥料を飛ばす機械はビコンしかなかったと思う。個人的な意見として風にも傾斜にも強く日本の農地に向いているのでは」と述べ、そのパフォーマンスに満足したことが、ビコン中心の作業体系に繋がったと振り返った。
　「『農業機械はあくまでも『道具』。時間を買うつもりで道具を購入している」と松村氏。"ワンオペでいかに生産効率を上げられるか"が機械選びの基準だと明かし、トラクタは維持費を考えて260馬力をメインに台数を整理するなど、無駄を省く考え方で投資している。そんな松村氏が最近導入したのがビコン牽引式ブームスプレーヤT4と、マスキオの折り畳みパワーハローAQ―ISOTRONIC。特にT4スプレーヤはGPSと連動したセクションコントロールや可変散布機能といった高度な制御技術はもちろんのこと、低重心かつコンパクトなボディーが走行時の振動を吸収。ブームが安定する作業性の良さを挙げたほか、オートステアリング機構の採用で最小回転半径が5.25mと、変形田や傾斜地が多いという同農場でも、作業時間の短縮や無駄まき防止につながりコスト低減に効果を発揮しているという。
　「上を見たらキリがないが、今は自分が思う通りの作業ができている」と松村社長。主力である小麦で毎年安定して反収11俵の達成を目標に掲げ、乾田直播による米作りへの挑戦の構想も述べた。近年は天候が不安定化しているため、面積拡大は時によっては「負担」になるが、ビコンジャパン製品が「成長」の切り札に活用されていることを感じさせた。