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現場の課題解決へ 土壌医の会土づくり推進活動表彰

現場の課題解決へ 土壌医の会土づくり推進活動表彰

 土壌医の会全国協議会(野口勝憲会長)は、11月28日、東京都文京区の全水道会館で2023年度(第7回)の全国交流大会を開催した。大会では、23年度事業の経過報告のほか、優良土づくり推進活動表彰の受賞者が発表され、表彰を受けた。農林水産省農産局長賞を受賞したのは、札幌土壌医の会の金原伸大氏の「新規参入者への有機大豆栽培支援」。

 大会でははじめに野口会長が挨拶。「土壌医という制度ができて12年、全国協議会立ち上げから7年が経ち、着実に広がりを見せている。ここから更に土壌医の認知度を高め、もっと生産者支援に繋げていきたい」と述べた。また、来賓として農水省農産局農業環境対策課の松本賢英課長が「本日の大会では土壌診断に基づく施肥の改善や肥料コスト低減、土づくりの実践の優れた取組みが表彰されるとお聞きしているが、これらの取組は、農業政策の推進や現場での課題解決に繋がるものと考えている。こうした優れた成果を、生産現場に広く紹介することで、土壌診断、土づくりの重要性について理解が益々広がることを期待する」と挨拶した。
 その後、2023年度事業の経過報告。土壌医の会の組織化の状況として2023年10月末時点で地域土壌医の会が22組織、事業体土壌医の会が17組織の計39組織が結成。また、現在は東京土壌医の会の設立申請が行われているほか、愛知など他地域でも設立に向けた調整が行われている。また、会員数はゴールド会員114人、シルバー会員666人の計780人などとなっている。
 優良土づくり推進活動表彰については、はじめに協議会の事務局を務める日本土壌協会の瀬川雅裕専務理事が審査講評。今回は30件の応募があったなど審査経過を報告したうえで、農産局長賞を受賞した金原氏の取組みについて、「有機大豆の低収量の原因を明らかにするとともに、目標収量を設定し、独自の施肥設計の計算方法で収量の大きな上昇に繋げている点が評価された。また、耕作放棄地の利用、有機栽培への支援、新規就農者の支援なども高く評価された」などとしたほか、各賞受賞者の取組み、評価のポイントを紹介。その後、表彰状が授与された。

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