農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

新稲作研究会（佐々木昭博会長）は10月27日、茨城県つくば市のホテルグランド東雲で令和８年度中間検討会を開催した。今回の検討テーマは、「農業生産現場における地球温暖化に対する取組」。
　佐々木会長や来賓の挨拶の後、講演が行われ、農水省農産局農業環境対策課の香野大樹課長補佐がＪ―クレジットや環境保全型農業直接支払交付金など、地球温暖化対策の制度などを紹介。また、農研機構からは農業環境研究部門気候変動緩和策研究領域温室効果ガス削減グループの秋山博子グループ長が農地から発生する温室効果ガスと削減技術について、同部門気候変動適応策研究領域影響・適応策評価グループの石郷岡康史グループ長は地球温暖化による稲作への影響と適応策についてそれぞれ報告。秋山氏は温室効果ガス削減の技術として間断灌漑や中干しの延長などによるメタン削減を紹介した。一方、石郷岡氏は高温ストレスの影響として、すでに発生している白未熟粒や胴割粒以外にも将来的には不稔佅が発生すると指摘。適応策の一つとして、移植日の移動を挙げたほか、高温耐性品種に関する研究成果も紹介した。
　中間成績発表は令和８年度実施中の34課題のうち、地球温暖化対策関連の６課題。具体的には、窒素追肥による高温年の玄米品質安定化、ペースト二段施肥と中干し延長を組み合わせた環境保全型水稲栽培、バイオ炭の散布に関するものが２件、自動給水装置を活用した高温登熟対応技術、秋耕起について行われ、様々な意見が寄せられた。
　また、関連情報提供として、ヤンマーアグリジャパンの環境負荷低減の取組が紹介された。