農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

農研機構は4月22日、民間のICTベンダーやデバイスメーカー、都道府県の研究機関などが参画する「施設園芸データ連携コンソーシアム」で、作物の生育データの計測・記録に関する手引きと、環境データと生育データを一体的に扱う記録フォーマットを策定・公開した。
　コンソーシアムでは、トマトおよびキュウリを対象に、生育データを共通の考え方で扱うための手引きである「施設園芸作物の推奨計測法（v1．2．0）」を策定。手引きは、「NARO生育・収量予測ツール①果菜類」による解析・評価に必要な生育データを、現場で無理なく取得できるよう整理。葉長や葉幅といった一般的な計測項目に加え、茎径や花房間距離など、生産現場のニーズを踏まえた項目も取り入れており、予測ツールを活用した営農判断につなげやすい内容となっている。
　また、農機Open APIを用いた環境データと、生育データを一体的に扱う記録フォーマットも提案。環境データの記録は、農機Open API（施設園芸機器編）を活用し、作物生育データは「施設園芸作物の推奨計測法」を利用することを前提としており、異なるメーカーの機器同士でも、安定的にデータを取得できる。