農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

国内の草刈り機市場について、2026年以降も堅調に推移すると予測されている。
　近年のトレンドとしては住宅地に近い農地や公園管理において、静音性とメンテナンスの容易さからバッテリー式が主流になりつつあり、従来はパワー不足とされたプロ向け市場でも、ガソリン式30㏄クラスに匹敵する高電圧モデルが普及したことも要因といえそうだ。
　また、労働者不足も進行し、人手不足が限界に達している中山間地や大規模農地を中心に、安全な場所から操作ができるロボット草刈機などのオートマチック製品に作業を完全に委ねる形態も特別なことではなくなりつつある。もちろん、最も身近な草刈り機械である刈払機を中心に、作業用途に応じたさまざまな製品が活用されている。
　こうした情勢の要因としてあげたいのが気候変動による働き方の変化だ。
　最大の変化は、作業時期の「長期間分散化」。今や日本の季節は四季ではなく二季になったとも言われ、取材したある販売店社長は農業従事者の多くが酷暑による働き方の変化を実感しており、熱中症リスクの極めて高い7月から8月の作業を避け、その前後の期間に作業を振り分けるスタイルに移行しつつあることをあげた。これにより、従来は夏季に集中していた機械の稼働が春先から晩秋、さらには冬場にまで及んでいるという。
　これに加えて、温暖化に伴う外来雑草の勢力拡大も挙げられる。冬を越して成長を続ける強靭な種が増えたことで、年間の除草回数は増加の一途を辿っている。こうした負荷の増大や厳しい労働環境を改善すべく、現場では「いかに楽に、安全に、頻繁に刈るか」が至上命題となっている。
　作業者の高齢化や受託作業の増加により、飛び石などを抑制する安全性確保の問題も重要になっている。飛び石による怪我や器物の破損などはあってはならないことで、周囲を確認するなどの基本的な安全確認の他、機械的に飛び石などを抑制する機構も存在感を増している。
　ただ、目下気がかりなのは、チップソーを製造するのに欠かせないタングステンの入手が極めて困難になっている事だ。草刈りシーンを大きく変えていく可能性があり、今後の動向を注視したい。