農水省が「第2回みどり技術ネットワーク全国会議」を開催｜最新農業技術を紹介し700人超が参加
みどり戦略に貢献する技術
可変施肥田植機等 ネットワーク全国会議で共有
農水省は３月６日、東京都千代田区の同省会議室とオンラインで、「第２回みどり技術ネットワーク全国会議」を開催した。同会議は、みどりの食料システム戦略の実現に向け、現場への普及が期待される技術を取りまとめた「技術カタログ」について、技術の更なる普及、改良を目指し、掲載技術の紹介や、技術開発者や技術を実際に使っている農業者等とのパネルディスカッションを実施するもの。今回は、オンラインを含め７００人超が参加し、活発な意見交換が行われた。
農水省では、みどり戦略で掲げる環境と調和のとれた食料システムの実現に向け、みどり技術の開発及び更なる進展を目指している。
そのためには、研究機関で開発された技術を農業者に提供する従来の一方向の情報伝達ではなく、技術を導入した現場の農業者の声を中心とした、双方向の情報交換が重要と指摘。技術導入で明らかになった効果や課題を開発者にフィードバックすることで、開発の方向性を最適化し、技術の進化を加速させる。あるいは、技術導入の効果及び経営評価の結果を正しく共有することで、他の農業者への技術の普及や、関連事業者による製品及びサービスの提供が期待されることから、昨年の「みどり技術ネットワーク地域会議（全国９ブロック）」を受け、今回の会議を実施した。
開催にあたり、農水省の技術統括審議官兼農林水産技術会議事務局長の堺田輝也氏は、「大詰めの検討が進んでいる次期食料・農業・農村基本計画では、基本法に新しい理念として位置づけられた環境と調和のとれた食料システムの確立が重要な柱。この理念の実現に向けては、みどりの食料システム戦略が中核になる。そのため、生産性の維持・向上と環境負荷軽減を両立し、しかも現場が活用できるみどり技術を見出し、現場に実装していく。本日の会議最大の目的は、技術開発と実装を進めるためのネットワーク形成」と述べた。
その後、みどりカタログに掲載の４つの技術についてパネルディスカッション。ヤンマーアグリは、「化学肥料減が期待される衛星データと可変施肥田植機の利活用」について、同社開発統括部の小島右資氏が説明。可変施肥田植機の概要を紹介し、実証の結果から、「側条肥料の可変施肥のみで、10ａ当たり約６００円の経費削減が可能」などと話した。
また、片倉コープアグリ肥料本部アグリソリューション推進部の土井研一氏は、「混合有機質肥料『ソイルファイン』を用いた土壌還元消毒技術」を紹介。「土壌中の微生物が資材を餌として分解しながら急激に増殖する際に、土壌中の酸素が一気に消費され、土壌が還元状態になることで、病原菌やセンチュウが死滅し、防除効果が得られる」と解説した。
このほか、農研機構中日本農業研究センターの唐澤敏彦氏が「土づくりと減肥のための緑肥利用」、鳥取大学の竹村圭弘氏が「輸入花粉に依存しない国産花粉の安定供給システム」を説明した。
また、ポスターセッション（地域会議における発表技術）では、オーレックが「化学農薬を使用しない除草体系『水田用除草機、除草技術』」、農研機構が「キャベツ収穫機」など、９つの技術が紹介された。
