農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

重要な高温耐性品種　栽培体系の転換が必要に

　昨年は米づくりに厳しい年だった。高温少雨の影響で作柄が悪化する地域が発生。収穫量が減少する結果となった。一方で担い手不足も加速しており省力的な生産の重要性が増している。加えて低米価に打ち勝つために付加価値を高め、持続可能な農業へと転換できる有機栽培も重要な取組の一つだ。このほかにも米粉、加工用、飼料用など需要にあわせた生産も必須となっており、米づくりは転換期を迎えているといえる。今年の水稲生産を見据えるうえで、昨年の状況を改めて振り返ってみたい。

　農水省が令和５年12月12日に公表した作物統計調査によると、令和５年産水稲の作付面積（子実用）は前年産比１万１０００‌ha減の１３４万４０００‌ha。このうち、主食用作付面積は同９０００‌ha減の１２４万２０００‌haとなった。
　主食用作付面積を都道府県別にみると、最も大きいのは新潟で10万６００‌ha。次いで、北海道が８万２２００‌ha、秋田が６万９９００‌ha、茨城が５万７８００‌ha、宮城が５万７２００‌ha、福島が５万３１００‌haなどとなっている。
　また、水稲の全国農業地域別の10ａ当たり収量をみると、北海道においては、田植期以降、おおむね天候に恵まれたことから、平年比18㎏増の５７９㎏。東北及び関東・東山においては、田植期以降、５月下旬から６月上旬にかけての日照不足の影響があったものの、その後の天候におおむね恵まれたことから、東北は同１㎏増の５６９㎏、関東・東山は同５㎏増の５４４㎏となった。
　中国、四国及び九州は、６月から７月にかけての梅雨前線等による大雨や日照不足の影響があったものの、その後の天候におおむね恵まれたことから、中国は同４㎏減の５１４㎏、四国は平年並みの４８２㎏、九州は同４㎏減の４９７㎏となった。
　北陸、東海及び近畿は、田植期以降の日照不足等に加え、一部地域で７月から８月にかけての少雨や７月以降の記録的な高温の影響があったことから、北陸は同27㎏減の５１３㎏、東海は同８㎏減の４９４㎏、近畿は同５㎏減の５０３㎏となった。
　沖縄は、台風の影響が見られたものの、その後の天候におおむね恵まれたことから、同９㎏増の３１８㎏と見込まれる。
　この結果、全国の10ａ当たり収量は同３㎏減の５３３㎏が見込まれる。
　以上の結果、収穫量（子実用）は前年産比10万４０００ｔ減の７１６万５０００ｔの見込み。このうち、主食用の収穫量は、同９万１０００ｔ減の６６１万ｔと見込まれる。
　収穫量を都道府県別にみると、最も多いのは新潟で51万４１００ｔ。次いで、北海道が47万５９００ｔ、秋田が38万５８００ｔ、宮城が32万３８００ｔ、山形が30万８６００ｔ、茨城が30万６３００ｔなどとなっている。
　また、農家等が使用しているふるい目幅ベースの全国の作況指数は１０１の「平年並み」となる見込み。全国農業地域別にみると、北海道は１０４の「やや良」、東北は１０１の「平年並み」、北陸は97の「やや不良」、関東・東山は１０２の「やや良」。東海は99、近畿は１００、中国は１０１、四国は１０１、九州は１０１でいずれも「平年並み」。沖縄は１０３の「やや良」となっている。