農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

クボタ（北尾裕一社長）は、国立大学法人東京農工大学（以下「東京農工大学」）と、農作業に必要な設備高と柱間隔、及び農作物栽培に必要な日射量が確保できるパネルの密度を確保した営農型太陽光発電設備下での最適な作物の栽培方法の確立をめざした共同研究を東京農工大学敷地内の約25ａのほ場で開始する。実施期間は２０２３年１月～２０２５年12月。栽培作物はブルーベリーほか。
　各国が２０５０年までにカーボンニュートラルの実現を宣言するなど、「脱炭素」社会への移行に向けた動きが加速している。日本でもカーボンニュートラルの実現に向けた取り組みの一つとして太陽光発電の導入が進んでいるが、既に国土面積当たりの導入量は主要国最大となっており、更なる拡大には設置場所の確保が課題となっている。
　政府は国土面積の１割以上を占める農地の活用を掲げており、太陽光発電設備下で農作物を栽培する営農型太陽光発電の導入を推進しているが、発電期間中の農作物栽培の継続が求められていることに加え太陽光発電設備下で栽培する農作物の生産性や品質への影響が懸念されることから、現時点では導入は限定的だ。
　営農型太陽光発電は、太陽光による発電と農業生産の両立が可能であるため、耕作放棄地の活用と農業経営のさらなる規模拡大への貢献が期待されている。クボタは営農型太陽光発電の導入推進と、発電した電力の同社拠点や地域での活用に向けた検討を進めている。
　このほど、農作栽培に高い知見を有する東京農工大学と共同研究を開始、太陽光発電設備下での日射量や温度などの栽培環境、作物の品質や収穫量などの測定・分析を行い、高い生産性と品質確保が可能な農法の開発に取組むことになった。営農型太陽光発電の普及促進と農業の活性化を図り、カーボンニュートラルの実現と持続可能な農業の両立をめざしていく。