農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

ＢＡＳＦジャパン＝石田博基社長、本社：東京都中央区＝は、10月11日～13日、幕張メッセで開催された「第13回農業ＷＥＥＫ」に出展し、衛星画像とＡＩを活用した栽培支援ツールＸａｒｖｉｏ（以下、ザルビオ）を活用した生産者の成功例を紹介した。生産者のヤマザキライス・山﨑能央氏らが登壇した。また、国内外の農機メーカーやドローンメーカーとの連携で、より手軽なスマート農業の実践を促進する、パートナーシップの拡大について紹介した。

　　
　
　ＢＡＳＦのブースで行われたミニセミナーは、３日間にわたり連日開催され、来場者の注目を集めた。
　登壇したヤマザキライス（埼玉県）の山﨑能央氏は、２０２２年からザルビオで可変施肥を実施。１００haの水稲栽培で、地力マップ・生育マップから自動で作成できる可変施肥マップを使用し、ヤンマーの側条田植機で自動可変施肥を行った結果、２０２２年は、前年に比べ15％の収量アップを実現した。今年、埼玉県も超高温で稲作にも過酷な地域だったが、生育予測機能による管理で品質が向上し、47‌haで全量１等という成果を挙げた。またザルビオに対応したドローン（ＤＪＩ　ＡｇｒａｓＴ30）で、散布請負業者に依頼し可変追肥を実施。これにより、収量が20％向上したという。山﨑氏は、「ザルビオは各圃場の生育ステージを俯瞰して確認できる。昨年までは圃場を見回って作業適期を判断してスタッフに指示をしていたが、今年からザルビオの予測から作業適期を判断してスタッフに指示した」と絶大な信頼を寄せていた。なお、可変施肥対応農機が無くてもマップを基に手動で施肥を強弱することで、十分に対応できることも捕足した。
【広がる農機メーカーや農業用ドローンメーカーとのパートナーシップ】
　ザルビオは、各種農機メーカーとのパートナーシップを拡大させ、異なるプラットフォーム間の連携を実現した。現場で使用されている様々な農機との連携が可能になり、生産者が農機やプラットフォームの垣根を超えて、より簡便にデジタル技術を使用できることを目指している。
　ＢＡＳＦとＪＡ全農は２０２３年５月にクボタが開発・推進する営農・サービス支援システム「ＫＳＡＳ（クボタスマートアグリシステム）」とｘａｒｖｉｏＦＩＥＬＤ　ＭＡＮＡＧＥＲのシステム連携の実証試験を開始したことを発表した。ザルビオが作成した可変施肥マップのデータを、ＫＳＡＳ経由で取り込んだクボタ製の可変施肥仕様田植機で施肥作業を行い、施肥を最適化することを目的としており、２０２４年春の正式リリースを予定している。
　ザルビオが連携可能な農機メーカーは、ヤンマーアグリや井関農機、ＩＨＩアグリテック、ＮＴＴ　ｅ―Ｄｒｏｎｅ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙの国内農機メーカーに加え、ＤＪＩ社、Ａｍａｚｏｎｅ社、ＪＯＨＮ　ＤＥＥＲＥ社、ＦＥＮＤＴ社、ＣＬＡＡＳ社などの海外メーカーの農機でも、ＳＤカードやＵＳＢメモリを介してザルビオのマップを取り込むことが可能。これらのメーカーの農機を使用している生産者は、既に農機と連携させたザルビオのデータの活用を始めている。
　ＢＡＳＦはドローンメーカーとの提携も進めており、現場で最も普及し活用されているＤＪＩのドローンとの連携は、ザルビオの現場での活用を促進する。ＤＪＩドローンユーザーはｘａｒｖｉｏＦＩＥＬＤ　ＭＡＮＡＧＥＲが提供するマップ情報を活用して、施肥と農薬散布タイミングを最適化することができ、生産性と収量の向上に貢献する。
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　12日に行われた農業ＷＥＥＫ特別講演は次号以降。