農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

受付時間 平日9:30~17:00

TEL 03-3831-5281

毎週 火曜日発行
 >  > 農研機構が営農作業で可能な対策策定 土壌流亡の抑制へ

農研機構が営農作業で可能な対策策定 土壌流亡の抑制へ

農研機構が営農作業で可能な対策策定 土壌流亡の抑制へ
農研機構はこのほど、営農作業で実施できる効果的な土壌流亡対策を策定、実施方法や留意点等を示したパンフレットを公開した。
 近年の気候変動による集中豪雨の多発により主に丘陵地形の畑作地帯では、土壌流亡の被害が甚大化しており、早急な対応策の確立が求められている。基盤整備による勾配修正などの抜本的対策は効果的だが、時間と費用がかかることから生産者が簡易に実施可能な土壌流亡対策が求められている。

関連記事

農水省 播種前契約は21パーセント 数量最多の北海道14万t

【日本植物調節剤研究協会・古山千恵氏寄稿】乾田直播栽培の雑草防除のポイント  入水時に雑草ゼロ

【日本植物調節剤研究協会・古山千恵氏寄稿】乾田直播栽培の雑草防除のポイント 入水時に雑草ゼロ

スマ農普及を後押し 生産性向上に向け 政府予算機械導入・資機材費支援

AGRI EXPO新潟開幕 多彩な200社が出展 悩み解決に役立つ展示会 

AGRI EXPO新潟開幕 多彩な200社が出展 悩み解決に役立つ展示会