農林業機械・農薬・資材についての動向を紹介する

土づくり推進フォーラムは8月26日、都内で「気候変動の影響を緩和する土づくり」をテーマに開催された。東北大学大学院の西田瑞彦教授と、新潟県土壌医の会会長を務める大峡広智氏が講演し、水稲栽培における土づくりの重要性を訴えた。
西田教授は、今後も気温上昇が続き、白未熟粒や胴割粒の増加、収量低下などの影響が強まるとの見通しを提示。堆肥連用は温暖化による減収対策、ケイ酸資材は葉温上昇を抑制し品質低下対策として有効と説明した。
大峡氏は作土深15cmの確保、ケイ酸資材の継続施用、生育診断に基づく穂肥、飽水管理、中干しの早期終了などを紹介。大規模化のなかでの追肥については、大型ドローンによる散布が増えていると説明した。